財務諸表で上場企業の比較分析!事例:イオン vs セブン&アイHD

ビジネス・フレームワーク

今回は、大手スーパーの代表格で日経平均採用銘柄である小売セクターのイオンとセブン&アイHDについて、経営の実態について財務諸表を用いて比較分析します。

この両社については、H30年2月期含め過去3年分の財務諸表に網羅されている財務データを元に、

日経225小売セクター6社によるポジショニング分析を実施しています。

小売業大手6社の3年間の財務データを元にポジショニング分析!見えてきたものは?

その時の両社のポジショニングマップは次のとおりです。

  

 

このポジショニングマップでは、横軸が収益性、縦軸が効率性を示しています。

イオンは、マップの左側、セブン&アイHDは、マップの右側に、それぞれ位置していますので、相対的に見れば、イオンの収益性が低く、セブン&アイHDの収益性が高いことがわかります。

また、3年間のポジショニングの変化は、両社ともに、少しずつ右方向へと移動しているようですので、収益性は少しずつ高くなってきているように見受けられます。

そして、このポジショニング分析で使用した指標を次に示します。

8267 イオン
年度ROAROE経常利益率総資産回転率自己資本比率売上高成長率CFマージンフリーCF10億円
H27   2.2%  0.05%      2.2%     99.4%     13.9%     15.5%      0.5%-403.5
H28   2.1%    0.1%      2.3%     93.8%     12.9%     0.41%      3.6%27.2
H29   2.3%   2.1%      2.5%     88.8%     12.2%     2.19%      5.5%36.1
3382 セブン&アイHD
年度ROAROE経常利益率総資産回転率自己資本比率売上高成長率CFマージンフリーCF10億円
H27   6.4%    6.9%       5.8%    111.1%     43.6%      0.11%       8.1%153.0
H28   6.6%    4.1%       6.2%    105.9%     42.4%     -3.47%       8.8%140.9
H29   7.1%    7.6%       6.4%    109.9%     44.2%      3.46%       8.3%257.9

今回、財務諸表分析を行うにあたり、イオンとセブン&アイHDの比較分析H27年度からH29年度までの3年間の財務データをもとに、総合力を診るために「ROA」「ROE」、収益性を診るために「売上高経常利益率」、効率性を診るために「総資産回転率」、安定性を診るために「自己資本比率」、成長性を診るために「売上高成長率」、そして、その他の参考指標として、CFマージンとフリーCFを算出しています。

なお、財務諸表分析を行う際に必要となる5つの指標(「総合力」「収益性」「効率性」「安定性」「成長性」)については、「財務諸表分析で企業の健康状態を見る!5つの指標分析とは?」で詳しく紹介していますので参考にしてください。

財務諸表によるイオン vs セブン&アイHDの比較分析

それでは、財務諸表分析の結果をもとに、イオンとセブン&アイHDの「総合力」と「収益性」にフォーカスして、より詳細に比較分析してみることにします。

イオンとセブン&アイHDの総合力分析

財務諸表分析によって総合力を診るには、ROA(総資産利益率)とROE(自己資本利益率)の2つの指標があります。ここでは、その2つの指標それぞれについて比較分析していきます。

イオンとセブン&アイHDのROA(総資産利益率)比較分析

財務諸表分析によって総合力を診ることができる「ROA」は、イオンが2%台に対して、セブン&アイHDが6~7%台と、セブン&アイHDが高くなっています。

ROAを構成する「売上高経常利益率」と「総資産回転率」を見てみると、

売上高経常利益率」は、イオンが2%台であるのに対し、セブン&アイHDは、5~6%台と高くなっており、

総資産回転率」は、イオンが80~90%台であるのに対し、セブン&アイHDは、100~110%台と高くなっています。

一方、有価証券報告書でH29年度の売上高を見ると、イオンは8兆3,900億円であるのに対し、セブン&アイHDは、6兆378億円と、イオンの事業規模が大きいことがわかります。

以上のことから、イオンは「売上重視」、セブン&アイHDは「利益重視」の経営方針をとっていることが窺えます。

イオンとセブン&アイHDのROE(自己資本利益率)比較分析

財務諸表分析によって総合力を診ることができるもう一つの指標である「ROE」は、イオンが0~2%台セブン&アイHDが4~7%台と、セブン&アイHDが高くなっています。

このROEを構成する「売上高当期純利益率」「総資産回転率」「財務レバレッジ」を見てみると、

売上高当期純利益率」は、イオンが0.9~1.1%台、セブン&アイHDが1.6~3.2%台と、セブン&アイHDが高くなっています。

総資産回転率」は、ROAのところで算出したとおり、セブン&アイHDが高くなっています。

財務レバレッジ」は、総資産 ÷ 自己資本で算出されますが、

イオンは、719~819%、セブン&アイHDは、226~235%と、イオンが高くなっています。

このことから、イオンは、借入金をはじめとする負債をテコとして、売上拡大のために活用していることが窺えます。

イオンとセブン&アイHDの「ROA」と「ROE」の比較分析で明らかになったことは?

財務諸表分析によって得られた「ROA」とそれを構成する「売上高経常利益」「総資産回転率」ともにセブン&アイHDが高い数値を示す一方で、売上高についてはイオンが高い数値となっています。

また、同様に財務諸表分析によって得られた「ROE」とそれを構成する「売上高当期純利益率」「総資産回転率」は、セブン&アイHDが高い数値を示す一方で、「財務レバレッジ」についてはイオンが高い数値となっています。

このことから、総合力、収益性、効率性すべてにおいてセブン&アイHDが高い数値を示す一方で、財務レバレッジ、売上高の数値についてはイオンが高い数値を示していることから、イオンは「売上重視」、セブン&アイHDは「利益重視」の経営をしていることが窺えます。

 

イオンとセブン&アイHDの収益性分析

財務諸表分析によって「収益性」を診るには、「売上高総利益率」「売上高営業利益率」「売上高経常利益率」「売上高当期純利益率」などの指標があります。

ここでは、これらの指標それぞれについて比較分析してみます。

まず、H29年度の財務諸表の一つである損益計算書(P/L)上の数値をまとめます。

H30年3月期(百万円)イオンセブン&アイHD(イオンーセブン)
営業収益8,390,0126,037,8152,352,197
営業原価5,356,6833,773,2201,583,463
営業総利益3,033,3292,264,594768,735
販売費及び一般管理費2,823,0561,872,936950,120
営業利益210,273391,657-181,384
営業外収益28,10612,01416,092
営業外費用24,60712,92511,682
経常利益213,772390,746-176,974
特別利益27,18613,34713,839
特別損失72,364127,774-55,410
法人税等75,73579,423-3,688
当期純利益92,336196,896-104,560

次に、財務諸表分析によって各利益率を算出します。

(利益率算出)

イオンセブン&アイHD(イオンーセブン)
売上高総利益率36.1%37.5%-1.4%
売上高営業利益率2.50%6.48%-3.98%
売上高経常利益率2.54%6.47%-3.93%
売上高当期純利益率1.10%3.26%-2.16%

以上の結果をざっと見ると、すべての指標において、イオンに比較してセブン&アイHDの利益率が高いことがわかります。

それでは次に、各指標それぞれに比較分析をします。

イオンとセブン&アイHDの「売上高総利益率」比較分析

財務諸表分析によって得られる「売上高総利益率」は、イオンが1.4%低い値となっています。

これは、原価率が高いことを意味するわけですが、

もし、商品の仕入れコストが両社同一であるという前提にたてば、イオンが薄利多売の考え方を採っているということになりますし、

もし、利幅が同一という前提をとれば、イオンの商品調達力が低いということになります。

ここで前述のROAの分析における「イオンは売上重視を方針としている」との仮説が正しいとすれば

イオンは、薄利多売の考え方を採っている、と言えそうであることがわかります。

イオンとセブン&アイHDの「売上高営業利益率」比較分析

財務諸表分析によって得られる「売上高営業利益率」は、イオンが3.98%低い値となっています。

これは、イオンの販売費及び一般管理費の割合が高いことを意味するわけですが、

その主な内訳を見てみると、

イオンセブン&アイHD(イオンーセブン)
広告宣伝費184,715136,47348,242
従業員給与及び賞与990,440450,662539,778
法廷福利及び厚生費169,11361,857107,266
地代家賃435,817360,54775,270
小計770,556
販管費計950,120
小計/販管費計

81%

イオンとセブン&アイHDの差分を見てみると、広告宣伝費、人件費関連、地代家賃の合計が、販売費及び一般管理費の81%を占めています。

その中でも、人件費関連の「従業員給与及び賞与」、「法廷福利及び厚生費」が一番大きな金額となっていることから、

イオンの販売費及び一般管理費の数値が大きいのは、人件費関連の費用が大きいことが一番の理由であることがわかります。

そこで、両社の従業員数を調べてみると、

H30年3月期に、イオンは、従業員数148,146人、平均臨時雇用者数262,958人で、合計411,104人

セブン&アイHDは、従業員数56,606人、平均臨時雇用者数92,808人で、合計149,414人と、

イオンが2.75倍の人材を雇用していることがわかります。

そして、地代家賃、広告宣伝費の大きさも合わせて考えると、イオンの「売上重視」の考え方が背景にあることが窺えます。

つまり、

売上を拡大するためには、

店舗を多くする → 地代家賃が増える

店舗を多くすると、

オペレーションのために人材が必要になる → 人件費が増える

より多くのお客様にきていただく必要がある → 宣伝広告費が増える

以上のロジックが、販売費及び一般管理費の増加に影響していると考えられます。

イオンとセブン&アイHDの「売上高総利益率」と「売上高営業利益率」の比較分析で明らかになったことは?

財務諸表分析によって得られた「売上高総利益率」は、セブン&アイHDが高い数値を示しています。また、「売上高営業利益率」も、セブン&アイHDが高い数値となっています。

このことから、「収益性」はイオンに比べ、セブン&アイHDが高いと診ることができます。

更に、販売費及び一般管理費の費用分析によって、イオンは薄利多売・売上重視のスタンスを採っており、結果として、セブン&アイHDに比較して利益率が低いと考えられることがわかりました。

財務諸表分析による比較分析から見えてくるイオンとセブン&アイHDの経営方針の違いとは?

財務諸表を基にした比較分析から、イオンとセブン&アイHDの経営方針の違いが明らかとなりました。

それは、イオンは「売上重視」、セブン&アイHDは「利益重視」の考え方が強いという事です。

イオンが売上拡大を図るために、より多くの店舗、より広い店舗が必要で、そのため、地代家賃が増加し、

その店舗をオペレーションするためには、より多くの人材が必要となり、結果として、人件費が増加、さらに、より多くの商品を買っていただくためには、より多くのお客様に来店いただく必要があり、広告宣伝費が増加する、という一連のことが、販売費及び一般管理費の費用分析の結果から見えてきます。

イオンの最近のTV宣伝などを見ていると、プライベートブランドに力を入れているように見受けられます。

そして、その商品の質の高さを知らしめようとする姿勢が見られます。

プライベートブランドは、一般的に粗利が高いのですが、その質が高いことをアピールし、消費者に認知いただくことで販売量が増加すれば、利益は増加し、利益率は高まります。

イオンとしては、売上重視のスタンスをとりながらも、プライベートブランド強化などの戦略を推進し、利益率向上へと繋げていこうとしている、あるいは、すでに「売上重視」から「利益重視」へと舵取りを変えているのかもしれません。

財務諸表を用いた比較分析によって企業の経営方針・経営戦略が見えてくる!

財務諸表を用いた比較分析によって、イオンとセブン&アイHDそれぞれの経営方針・経営戦略が見えてくることがわかりました。

そして、今回の比較分析を通じて、イオンは「売上重視」のスタンス、セブン&アイHDは「利益重視」のスタンスを採っていることが明らかとなっています。

このように、財務諸表を用いた比較分析は、企業の経営方針や経営戦略を明らかにする目的に活用できますので、ビジネスパーソンであれば自社と競合他社との比較をして戦略立案に役立てたり、複数の取引先の健康状態の診断をして取引の見直しを図ったり、また、投資家の立場であれば、投資先を選定する場合に使えます。

また、就活生の立場であれば、大学のゼミで「イオンとセブンアンドアイHD」の財務分析を通じたケーススタディによって、社会人となったときに、仕事上必須となる企業分析の疑似体験をすることができます。

そして、このようなケーススタディに積極的に取り組んでいけば、就活において自己アピールのアイテムの一つとして活用できることに繋がりますし、更に就活においては、「キャリアチケット」が提供する「無料就活サポート」を利用すれば、ブラック企業を避けながら、自分の特性にマッチする企業を効率的に探すことができるでしょう。

損益分岐点分析シート(前期・当期比較)を出品します 予算編成時に必要な前期実績と当期予算の費用構造比較ができます

企業の実態をより詳しく知るために

財務諸表分析によって得られる5つの指標を使った比較分析で、企業間の経営方針や経営戦略などの違いを明らかにすることができます。

そして、上場企業であれば、更に有価証券報告書や事業報告書などのIRに関する定性的な情報も加味して分析することで、より深く、そして幅広く、企業の実態を知ることができます。

しかしその場合には、財務諸表から企業の有りようを読み取る際に必要なアカウンティングやファイナンスの知識に加え、経営戦略やマーケティング、業界特有のビジネスモデルなどに対する知見も求められます。

そしてそのためには、財務諸表分析を通じてビジネスモデル分析ノウハウが網羅されたビジネス書を利用するのがおすすめです。

また、ビジネスリーダーとなるべく、より網羅性のある体系的な知識を身に付けたいと思ったら、アカウンティングやファイナンス、経営戦略やマーケティングなど、ビジネスパーソンに必須のビジネスナレッジを体系的に学ぶことができるサービスの利用をおすすめします。

継続した知識習得・スキルアップが自らの成長に繋がる

今回の「財務諸表分析」の事例紹介はいかがでしたか?

これは、私がこれまで経験してきた仕事を通じて得た「経営戦略」「マーケティング」「アカウンティング」などの知識と、統計分析のスキルをもとにまとめたものです。

小売り大手の「イオン」と「セブンアンドアイHD」の比較分析については、ネット上でも数多くの分析事例が掲載されていますが、わたしは、私自身のビジネス経験の中で培った「統計分析スキル」や「体系的な企業経営に関する知識・スキル」をベースに、私なりの視点でまとめたつもりです。

わたしは元々エンジニアとしてエレクトロニクス関連企業で製品開発・設計に約10年従事していましたが、その後、マーケティング部門へ移り、商品企画・販売促進、そして業務改革などのプロジェクトリーダーなどを経て、事業企画部門を統括、その後、更なるキャリアアップを目指して転職しました。

そして、スタートアップ間もない情報通信関連企業で経営企画を統括しながらインド企業とのコラボに関する新規事業開拓を担当すると共に、株式上場の際、主に予算管理の枠組みを作ったり、内部監査制度を構築したり、事業の根幹を成す中期経営計画策定などに携わり、株式上場後も、経営企画・IR・新事業開拓を担当してきました。

そして、この一連の取り組みの中で、今回紹介した「財務諸表分析」のスキルを、机上ではなく実際の経営企画業務(競合分析・管理会計・予実管理など)を通じて身に付けながら、さらに、体系的にスキルアップを図ろうと、ビジネススクール(Globis)にも通い、「経営戦略」や「アカウンティング」「マーケティング」「ファイナンス」などのケーススタディを通じて、企業活動に関わる知識を現場感覚に近い状態で身に付け、実際の企業運営の中で実践してきたという自負があります。

 

先に述べました通り、わたしは、元々エンジニアでしたので、「財務諸表分析」はそもそも門外漢でした。

ですが、仕事上どうしても経営管理に関する知識が必要となったことで、通信教育やビジネススクール(Globis)などを通じて基本的なことを勉強し、あとは仕事を通じて少しずつ理解を深めていきながら、仕事仲間や、プロジェクト活動を通じた社外コンサルタントとのお付き合いの中で、身に付けてきたように感じています。

 

しかし、近年はスピード社会、さらに経営活動のAI化などの動きもあり、すぐに結果を求められる状況下、これまでエリート候補になりえるホワイトカラーと言われる人たちも安穏とはしていられない状況にあります。

いかにして、自分がまかされた現場の仕事を担いながら、経営全般に関する知識・スキルを短時間で身に付けていくのか?

これは令和時代のビジネスパーソンにとって喫緊の課題と言ってよいと思います。

 

その意味において、このブログで紹介している「ビジネス・フレームワーク」を構成する記事が、今を生きる若いビジネスパーソンの知識習得・スキルアップさせる一助になれば幸いです。

 

そして、わたしは、これまで中小企業診断士の通信教育を受けたり、ビジネススクールでMBAの知識を得たりして、今回の「財務諸表分析」含め、企業経営全般に関する知識・スキルを身に付けてきました。

 

もし今、あなたが、今回の「財務諸表分析・事例紹介」や、ほかの「ビジネス・フレームワーク」の記事をお読みいただいて、もっと勉強してみたい、自己啓発に取り組みたいとの思いをお持ちであれば、次に紹介する教育プログラムを検討してみてはいかがでしょうか?

 

・私が通ったビジネススクール(Globis)でマーケティングや経営戦略に関する基礎講座の受講

・eラーニングでMBAの資格がとれる講座の受講

 

そして、この記事をお読みいただいているあなたは、更なる自己実現に向けた視点をお持ちのはずです。

だとすれば、あなたの今現在の価値を客観的に把握することができるサービス(ミイダス)の利用はいかがでしょう。

自らの現在価値を客観的に把握することができれば、より強化しなければならないスキルを把握できたり、自分の強みを理解することができるはずです。

そして客観的な自分の価値を把握することによって、よりキャリアアップを狙っての転職や、ステップアップするための転職によって、より高いステージへと自らを引き上げることができるかもしれません。

適性検査LP

また、今回の「財務諸表分析・事例紹介」やほかの「ビジネス・フレームワーク」をお読みいただいて、「ほぼ理解できる」、「すでに仕事で実践できている」という場合には、自らの十分なキャリアを活かして、より自分に合った仕事を探してみる、より高い自己実現を図るためにスカウトサービスへエントリーしてみるといった転職活動をしてみてはいかがでしょう。

 

実は、わたしが最初に勤務したエレクトロニクス関連企業から転職する際には、BIZREACHはじめ幾つかの転職サービスにエントリーしていました。

結果として、仕事でつながりがあった方からの強い要請で、株式上場を目指していたスタートアップ間もない情報通信関連企業へ転職したのですが、今、思い起こしてみてもBIZREACHには良い印象を持っています。

エントリーは無料ですので、自分の成長機会を逸しないためにも、まずは会員登録してみてはいかがでしょうか。

ほかにも、様々な企業の口コミ情報を見ることができるサイトもありますので、まずは無料登録をして、情報収集をしてみるのも良いでしょう。

 

なお、万が一、スキルアップを図りたくても、講座を受講するお金を捻出できないと躊躇している場合には、一度、自分の生活を見つめなおして生活費の構造を見直す取り組みをしてみてはいかがでしょう。

そのためにも、一度、こちらの無料講座受講をおすすめします。

 

環境変化が著しい現代であるからこそ、その変化の波を自分の味方につけて、波を乗りこなすことができるように、継続した知識習得・スキルアップへ取り組みながら、次なるキャリアアップへの準備をしましょう!

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

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