各企業の決算短信と、過去の有価証券報告書を元に、

３年間の財務データを抽出し、８つの指標を求め、

それらを元にポジショニング分析を行うことで、

８社の位置取りと、業績推移を視覚的に捉え、業績の良い銘柄を明らかにします。

対象となるのは、2652　まんだらけ/　3328　BEENOS/　3545　デファクトスタンダード/　3556　リネットジャパングループ/　3726　フォーシーズＨＤ/　7494　コナカ/　7646　ＰＬＡＮＴ/　9823　マミーマート、です。

９月決算の小売セクター８社！３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した８社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのかが明らかとなり、結果として、業績の良し悪しと共に、どの銘柄が投資検討先として適しているのかを、視覚的・直感的に、判断することができるようになります。

今回分析対象とした８社とは？

2652　まんだらけ/　3328　BEENOS/　3545　デファクトスタンダード/　3556　リネットジャパングループ/　3726　フォーシーズＨＤ/　7494　コナカ/　7646　ＰＬＡＮＴ/　9823　マミーマート

各銘柄の特徴は？

2652　まんだらけ

漫画専門古書店の最大手。アニメ原画・玩具販売も。独自の値付け・鑑定で市場影響力大きい

3328　BEENOS

主力は越境ＥＣ事業。ブランド品の宅配買い取りや国内外でのベンチャー投資・育成事業も展開

3545　デファクトスタンダード

インターネットによるリユース衣料品、装飾品の買い取り、販売専業。親会社はＢＥＥＮＯＳ

3556　リネットジャパングループ

中古買い取り・販売の「ネットオフ」展開、古本から総合化、ＰＣなど小型家電リサイクルも併営

3726　フォーシーズＨＤ

ＩＴ発祥。買収で化粧品・健康食品の通販会社に。１７年６月カラーコンタクトレンズ事業を売却

7494　コナカ

紳士服業界３位。郊外型で関東、東北中心。傘下に九州のフタタ。都市型「スーツセレクト」を育成

7646　ＰＬＡＮＴ

郊外で衣食住を格安販売する超大型スーパーセンターを運営。北陸地盤に近畿などにも展開

9823　マミーマート

埼玉地盤の食品スーパー。主力「マミーマート」に加え生鮮強化店、ディスカウント店も展開

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

９月決算の小売セクター８社！３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

９月決算の小売セクター８社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１６年度、２０１７年度、２０１８年度です。

９月決算の小売セクター８社！その3年間のポジショニングの変化は？

８社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１６年度、■は２０１７年度、▲は２０１８年度を示しています。

ポジショニングマップは、横軸の右方向に行けばいくほど、収益性が高いことを示しており、縦軸の上方向へ行けばいくほど、効率性が高く、総合力（ＲＯＡ）が強いことを示しています。

そして、中心にあれば、８社全体の中で平均的な業績であることを意味します。

この後、個別の銘柄ごとにポジション変化の状況と、業績変化との関係を見ていきます。

各銘柄のポジショニングに変化は？

2652　まんだらけ

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、８社の中で相対的に収益性が高い一方で、効率性は低く、総合力は弱いことを示しています。

３年間のポジション変化はほとんどありませんので、安定した収益構造であることが伺えます。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が２０１６年度に微減となっていますが、２０１７年度と２０１８年度は増加してます。

総合力を示すＲＯＡ、ＲＯＥと収益性を示す経常利益率は、２０１７年度に上昇していますが、２０１８年度には低下しています。

ポジションの移動も小さかったためか、指標面での変化も緩やかであり、安定した収益構造であると言えると思います。

3328　BEENOS

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置していますので、８社の中で相対的に収益性が高く、効率性が高く、総合力が強いことを示しています。

２０１６年度から２０１８年度にかけて右方向へ移動する動きになっていますので、年々収益性が高まっていることを判断できます。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が年々増加しています。

総合力を示すＲＯＡ、収益性を示す経常利益率が年々上昇しており、ポジショニングマップの動きを裏付ける結果となっています。

3545　デファクトスタンダード

ポジショニングマップは、左上側エリアから、右上側エリアへ、そして、左上側エリアへと年々移動しています。

それほど大きなポジションの変化ではありませんので、業績面では安定した収益性であることが伺えます。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が年々増加しています。

総合力を示すＲＯＡ、ＲＯＥ、収益性を示す経常利益率は、若干の変動はありますが、安定した数値であると言えます。

3556　リネットジャパングループ

ポジショニングマップは、２０１６年度から２０１７年度、２０１８年度にかけて右上側エリアから左下側エリアへ移動し、８社の中では相対的に収益性が低く、効率性が低く、総合力も弱くなっていることを示しています。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が、２０１６年度に増加していますが、２０１７年度に減少、２０１８年度には増加しています。

総合力を示すＲＯＡ、ＲＯＥ、収益性を示す経常利益率がいずれも悪化しています。

その理由として、カンボジア事業における決算処理の期ずれや、リサイクル事業における一時的なコスト増を挙げています。

特にカンボジア事業の決算処理期ずれの影響については、今期に解消するとして、その分、売上高、利益が増加する見通しです。

3726　フォーシーズＨＤ

ポジショニングマップは、右側エリアから左側エリアへ移動する動きになっていますので、年々、８社の中では相対的に、収益性と効率性が低く、総合力も弱くなってきていることを示しています。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が、２０１６年度に急増した後、２０１７年度、２０１８年度と減少が続いています。

総合力を示すＲＯＡ、収益性を示す経常利益率が低下し、ＲＯＥはマイナスとなっていますので、最終赤字であったことを示しています。

この理由として、新規顧客の獲得に苦戦したことや、販売促進や広告宣伝の先行投資による販売管理費の増加等で、想定していた売上高が確保できなかったことと、コスト増加による利益圧迫を挙げています。

7494　コナカ

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置し、８社の中では相対的に、収益性と効率性が低く、総合力も弱いことを示しています。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が、２０１６年度に微増となった後、２０１７年度、２０１８年度と減少が続いています。

総合力を示すＲＯＡはプラスを確保していますが、ＲＯＥはマイナスに転じていますので、最終赤字であったことを示しています。

収益性を示す経常利益率が低下し、ＲＯＥはマイナスとなっていますので、最終赤字であったことを示しています。

理由として、天候不順等による売上高の減少に伴い営業利益が減少したことと、固定資産の減損処理をしたことを挙げています。

7646　ＰＬＡＮＴ

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、８社の中では相対的に、収益性が低いことを示しています。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が、２０１６年度に増加となった後、２０１７年度に減少、２０１８年度に増加となっています。

総合力を示すＲＯＡ、収益性を示す経常利益率が、年々低下傾向にあります。

ＲＯＥは２０１８年度に16.8％と上昇していますが、この理由として、東日本大震災による被害を受けた状態である店舗に対する国からの損失補償金等や、自治体からの給付金収入があったことを挙げています。

9823　マミーマート

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、８社の中では相対的に、収益性が低いことを示しています。

この後、指標面で検証していきます。

指標は、成長性を示す売上高が、年々増加しています。

総合力を示すＲＯＡ、収益性を示す経常利益率は、安定的に推移していますが、ＲＯＥは２０１８年度にマイナスとなっています。

この理由として、収益性の低い店舗に対する固定資産の減損処理を行ったことで、特別損失が発生したことを挙げています。

９月決算の小売セクター８社！ポジショニング分析から見えてきたことは？

ポジショニング分析では、マップ上の位置と、３年間のポジションの変化を見て、２０１８年度が中心より右側に位置していれば、今回分析の８社の中で収益性が高く、総合力が強いことを示しています。

また、３年間のポジションの変化が、左から右へと移動していれば、収益性は高く、総合力は強くなってきていると判断できます。

ポジショニングマップ上で右側に位置している銘柄は？

2652　まんだらけ、3328　BEENOSが該当します。

ポジショニングマップ上で３年間のポジションが左から右へと移動している銘柄は？

3328　BEENOSが該当します。

ポジショニング分析から見たおススメの銘柄は？

以上、２つの視点両方に該当する銘柄は3328　BEENOSです。

この銘柄は、配当がありますし、株主優待制度を設けたこともプラスですね。

今回は、3328　BEENOSをポジショニング分析から見たおススメの銘柄にしたいと思います。

今回は、分析した銘柄が属する７つのセクターに対して、セクター同士のポジショニング分析を行います。

日経２２５採用銘柄・７つのセクターの３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した７つセクターの３年間のポジション変化を見ることができれば、他のセクターとの相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化がマーケットの魅力という視点に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、今後、そのセクターが投資対象として候補になりうるかどうか、自ら判断することができるようになります。

具体的には、この分析によって、セクター同士の総合力、収益性といった業績に関する位置取りが明らかとなります。

この分析結果から、もし総合力を示すROEが高いセクターであれば、株主の期待に応えている企業が多そうだと言うことができると思いますし、収益性が高いセクターであれば、今後の成長投資が十分にできそうな企業が多そうだ、という見方ができると思います。

今回分析対象とした７つのセクターとは？

今回対象としたのは、これまでポジショニング分析を行ってきた日経２２５採用銘柄が属する「自動車」、「建設」、「小売」、「鉄道」、「通信」、「医薬品」、「電気機器」の７つのセクターです。

自動車セクター

7201　日産自動車／7202　いすゞ／7203　トヨタ／7205　日野自動車／7211　三菱自動車／7261　マツダ／7267　ホンダ／7269　スズキ／7270　スバル／7272　ヤマハ発動機

以上、１０社

建設セクター

1721　コムシス／1801　大成建設／1802　大林組／1803　清水建設／1808　長谷工コーポ／1812　鹿島／1925　大和ハウス／1928　積水ハウス／1963　日揮

以上、９社

小売セクター

3099　三越伊勢丹HD／3382　セブン＆アイHD／8233　高島屋／8252　丸井グループ／8267　イオン／9983　ファーストリテイリング

以上、６社

鉄道セクター

9001　東武鉄道／9005　東急電鉄／9007　小田急電鉄／9008　京王電鉄／9009　京成電鉄／9020　JR東日本／9021　JR西日本／9022　JR東海

以上、８社

通信セクター

9421　スカパーJSAT HD／9432　NTT／9433　KDDI／9437　NTTドコモ／9613　NTTデータ／9984　ソフトバンク

以上、６社

医薬品セクター

4502　武田薬品工業／4503　アステラス製薬／4506　大日本住友製薬／4507　塩野義製薬／4519　中外製薬／4523　エーザイ／4568　第一三共／4578　大塚HD

以上、８社

電気機器セクター

3105　日清紡HD／　6479　ミネベア／　6501　日立製作所／　6503　三菱電機／　6504　富士電機／　6506　安川電機／　6674　GSユアサ／　6701　NEC／　6702　富士通／6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／　6770　アルプス電気／　6773　パイオニア／　6841　横河電機／　6857　アドバンテスト／　6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　大日本スクリーン／　7751　キヤノン／　7752　リコー／　8035　東京エレクトロニクス

以上、２７社

７つのセクターを対象に実施した具体的方法は？

各セクターで分析を行った銘柄ごとの３期分の８つの指標に対して、その平均を求め、その数値を元にポジショニング分析を実施しました。

具体的には、次の段取りで取り組みました。

1. 各セクターに属する銘柄の３期分の８つの指標を一覧にまとめ、その平均を求めます。
2. 各セクターごとに３期分の８つの指標の平均値を一覧にまとめます。
3. 各セクターの３期分の８つの指標の平均値に対して、因子分析を実行し、因子得点を求めます。
4. 因子分析によって得られた因子得点を元に、ポジショニングマップを作成します。

日経２２５採用銘柄・７セクターの３年間の業績（平均値）をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

日経２２５・７セクター（合計７４社）を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

日経２２５採用銘柄・７セクター（合計７４社）の３年間のポジショニングの変化は？

日経２２５採用銘柄・７セクター（自動車／建設／小売／鉄道／通信／医薬品／電気機器）の３期分の財務データから８つの指標を算出し、各セクターごとに平均値を求め、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

そこから得られた因子得点を、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各セクターのポジショニングの変化は？

日経２２５採用銘柄・７セクターごとの分析結果を紹介します。

自動車セクター

ポジショニングは、左側エリアに位置し、７セクターの中では比較的収益性が低いことを示しています。

特に、２０１５年度の位置に対して、２０１７年度がより右側に移動していませんので、収益性が高まってきたとは言えない動きとなっています。

指標は、２０１６年度にセクター全体で売上高が減少していますので、その影響が、ROA、ROE、経常利益率、キャッシュフローマージンの低下に影響を与えています。

２０１７年度に売上高が回復していますが、２０１５年度の数値を超えるまでには至っていません。

それでも、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+8%と上昇しています。

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、７セクターの中では比較的収益性が低いことを示しています。

しかし、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度と、ポジションは右上へと移動しつつありますので、着実に総合力、収益性を高めつつあるように見受けられます。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇していますので、ポジショニングマップでの分析と一致する結果となっています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+14.0%と上昇しています。

ポジショニングマップは、右側エリアにあり、ほとんど動きがありません。７つのセクター内で比較的収益性が高いことを示していますし、安定的な業績推移であると言えますが、一方では、次の成長機会に向けた新たな取り組みが必要な状況にあるのかもしれません。

指標は、総合力を示すROA、ROEが毎期下がってきていますが、経常利益率はほぼ同じ結果となっています。

売上高成長率が下がってきているのが気になるところです。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+1.0%とほとんど変化がありません。

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、７つのセクター内では、比較的収益性が高いことを示しています。ほとんど動きがありませんので安定した収益性であると言えると思います。

指標は、総合力を示すROA、ROEが下がってきていますが、経常利益率は上昇してきています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、０と変化がありません。

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、２０１６年度に急激に総合力が強い結果となっていますが、２０１７年度には２０１５年度の右上に戻ってきています。

７つのセクター内では、比較的収益性が高いと言えます。

指標は、売上高成長率は順調に伸びてきており、経常利益率も高まりつつあります。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が、+1.0%と僅かに上昇となっています。

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、２０１５年度から２０１６年度、２０１７年度と右上へと移動しており、総合力、収益性共に、良くなってきていることを示しています。

指標は、２０１６年度に売上高が減少しているのですが、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率、キャッシュフローマージンが良くなってきています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+9.0%と上昇しています。

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置し、２０１５年度から２０１６年度にかけて総合力、収益性ともに悪化していますが、２０１７年度には、２０１５年度を上回るような伸びを示しているように見受けられます。

指標は、売上高が２０１６年度に減少している影響で、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が下がっていますが、２０１７年度には、売上高が急回復し、ROA、ROE、経常利益率がいずれも２０１５年度の数値を上回っています。

このことが評価されたのか、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+22.0%と上昇しています。

日経２２５採用銘柄・７セクターのポジショニング分析から見えてきたことは？

７つのセクターの中で、建設セクター、医薬品セクターが３期にわたり、順調に業績を伸ばしていることがわかりました。

また、電気製品セクターが２０１６年度に売上高を減少させながらも、２０１７年度には急回復している状況も確認できました。

今後も、日経２２５採用銘柄に対するポジショニング分析を続け、今回のようにセクター同士のポジショニング分析にも取り組む予定です。

以上、日経２２５採用銘柄・７セクターを対象に、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度の指標化した財務データの平均値を用いて、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、セクターごとに解説しました。

本来、小売業セクターは８社により構成されていますが、3086　J.フロントリテイリングと8028　ユニー・ファミリーマートHDの２社は分析対象から除外させていただきます。

その理由として、3086　J.フロントリテイリングは、平成２８年度に売上計上基準が変わっていること、8028　ユニー・ファミリーマートHDは平成２８年度に企業再編があったこと、以上の理由から、過去３年間の財務データが同一基準で分析することができないことによるものです。

まず最初に、小売業界の概況について確認しておきます。

小売業界はどのような状況にあるのか？

平成29年の状況を中心に概観すると、小売業販売額は3年ぶりに増加していますが、

業種別では自動車小売業が最も増加に寄与し、医薬品・化粧品小売業、織物・衣服・身の回り品小売業らが数量要因で増加しているなど、耐久消費財、非耐久消費財で個人消費に少し上向きの動きが見られています。

業態別ではドラッグストアや家電大型専門店の販売額が増加しています。

百貨店はいったん底を打ったかに見えますが、スーパー、コンビニエンスストアは勢いの衰えが続いています。店舗集約による効率化戦略を進める百貨店では１事業所当たり販売額が増加し、前年比マイナス幅が縮小しています。

出店増加による拡大戦略を続けるコンビニエンスストアは事業所数、1事業所当たり販売額ともに増加が続きますが、前年比プラス幅は縮小しています。

これらに代わって、勢いがあるのがドラッグストアで、出店攻勢が続いている中、「食品」等の販売額が増加しています。他方、ホームセンターはマイナス成長となっています。

日経２２５銘柄・小売業大手６社の3年間の推移で何がわかる？

ポジショニングマップ上に示した６社の3年間の業績変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することが可能となります。

今回分析対象とした小売業大手６社は？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で小売業セクターの６社です。

3099　三越伊勢丹HD/　3382　セブン＆アイHD/　8233　高島屋/　8252　丸井グループ/　8267　イオン/　9983　ファーストリテイリング

各銘柄の特徴は？

3099　三越伊勢丹HD

百貨店首位。08年4月の経営統合で誕生。旗艦店の新宿伊勢丹、日本橋三越は全国屈指の売上高。

3382　セブン＆アイHD

国内2位の流通グループ。コンビニを核に総合スーパー、百貨店、外食、セブン銀行など展開。

8233　高島屋

東京、大阪等全国展開する老舗百貨店。シンガポール店とSC子会社・東神開発の寄与大きい。

8252　丸井グループ

小売店は自社での販売から賃貸へ切り替え中。自社カードによる割賦販売・手数料収入が柱。

8267　イオン

国内流通2強の一角、総合スーパー（GMS）中心。M&Aで成長。上場子会社で金融、不動産など。

9983　ファーストリテイリング

世界3位のSPA大手。「ユニクロ」を世界展開。急成長「ジーユー」が第2の柱。M&A虎視眈々。

（以上、Yahooファイナンスの企業情報から引用）

小売業大手６社の３年にわたる業績推移の結果は？

小売業大手６社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高営業利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、「自動車大手１０社の財務データをポジショニング分析した結果見えてきたものは？」で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、平成２７年度、平成２８年度、平成２９年度です。

３月決算は、三越伊勢丹HD、丸井グループ

２月決算は、セブン＆アイHD、高島屋、イオン

８月決算は、ファーストリテイリング

ここで、ファーストリテイリングは、８月決算ですので、未だ平成２９年度決算が発表されていません。したがって、使用データは、他の銘柄とは違い、各１年ずつ過去のデータを使用しています。決算発表がありましたら、データ更新するように対処したいと思います。

小売業大手６社の3年にわたる業績推移のポジショニングは？

小売業大手６社の３期分の財務デーから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実行。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は平成２７年度、■は平成２８年度、▲は平成２９年度を示しています。

全体の傾向として、年度が推移することによる業績変化の度合いが乏しいように感じます。

加えて、中心左側に集中している銘柄が多く、似通った業績になっているかもしれません。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄ごとのポジショニングマップの位置取りの変化は？

小売業大手６社の各銘柄ごとの結果を、証券コードの若い順に紹介します。

3099　三越伊勢丹HD

ポジショニングマップは、左上側エリアの中心に近いところにあり、３年間の位置取りはほぼ同じで、変化が見られません。

中心に近いということは、この小売業セクター６社の平均に近いということを意味していますが、中心の左側に位置するということは、６社の中にあって収益力が少し弱いということだと思います。

平成２８年度のキャッシュフローがマイナスですので、店舗効率化とか、店舗改装などの投資をしている可能性があります。

また、売上高の伸びが弱く、営業利益率も悪化しています。

これらのことを背景に、株価も３年間の平均伸び率（CAGR）は-5.5%と下落しています。

3382　セブン＆アイHD

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、３年間の位置取りはほぼ同じですが、平成２９年度にかけては、少し右側へ移動し収益性が高まっているように感じます。

売上高成長率はＨ２８年度にマイナスとなっていますが、Ｈ２９年度にはプラスに転じています。

また、キャッシュフローマージンは８％台をキープし、売上高営業利益率は５％台から６％台へと高くなってきています。

そして、総合力を示すＲＯＡも6%台から7%台へと良くなってきています。

売上高の波はありながらも、収益性、総合力では順調に推移をしているように見受けられます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が-0.4%と軟調な動きをしています。

8233　高島屋

ポジショニングマップは、左上側エリアの中心に近いところで、三越伊勢丹と同じような位置取りとなっています。

指標を比較すると、高島屋は、三越伊勢丹に比べて、総合力（ROA、ROE）と、収益性（売上高営業利益率）が高めにあると言えます。

また、平成２９年度のフリーキャッシュフローがマイナスになっていますので、店舗効率化、店舗改装などの投資をしている可能性があります。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+9.8%と上昇しています。

8252　丸井グループ

ポジショニングマップは、中心から大きく離れた下側に位置し、動きは小さいですが、左側エリアから右側エリアへと移動しつつあるように見えます。

売上高については、ほぼ頭打ちの状況ですが、売上高営業利益率は二ケタ台と高めですが、キャッシュフローマージンがマイナスで、フリーキャッシュフローも３年間マイナスとなっています。

小売業という業態よりも、金融とか、何か別の業態へと転換を図るために積極投資し続けているのかもしれません。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+9.8%と上昇しています。

8267　イオン

ポジショニングマップは、左上側エリアに位置しています。

年々少しずつ右側へ移動しつつあるように見えます。これは、収益力が高まりつつあることを意味し、指標を見ても、ROE、売上高営業利益率が改善しています。

成長性を示す売上高成長率は、Ｈ２７年度に二桁の大きな伸びを示し、以後、2年間は微増となっています。

収益性を示す売上高経常利益率は、2%台、総合力を示すＲＯＡも2%台と、他の企業に比べて低めの数値です。

平成２７年度にフリーキャッシュフローが大きなマイナスとなっていますので、M&Aとか、店舗改装など大型投資をした可能性があります。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+10.5%と上昇しています。

9983　ファーストリテイリング

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、平成28年度に中心付近まで移動していますが、平成29年度には、平成27年度と同じ辺りに戻ってきています。

ポジションが、右上側エリアにありますので、収益力が他の大手小売5社に比べて高いことがわかります。

指標を見ると、平成28年度にフリーキャッシュフローがマイナスとなっていますので、大掛かりな投資をしたことが伺えます。売上高成長率が年々小さくなってきていることへの構造的な対策でしょうか。

総資産回転率が高く、同社のビジネスモデルの特徴を現しているように思います。しかし、若干数値が下がってきているのが気になるところです。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が-20.1%と下落しています。

ただし注意が必要なのは、前述のようにファーストリテイリングは、８月決算ですので、未だ平成２９年度決算が発表されていません。したがって、使用データは、他の銘柄とは違い、各１年ずつ過去のデータを使用しています。

決算発表がありましたら、データ更新するように対処したいと思います。

小売業大手６社のポジショニング分析から見えてきたことは？

今回は、全体的に3年間のポジショニングに動きが小さく、この動きの緩慢さと株価の動きについて説明しづらい結果となりました。

その中において、丸井グループについては、マップ上の左側のエリアから右側のエリアへと移動しつつある銘柄の株価伸び率は高い、という、これまでのポジショニング分析で見つけた法則が見られたことが成果として挙げられると思います。

これは、建設セクターでの鹿島、大成建設、大和ハウス、自動車セクターのスズキ、ヤマハ発動機にも見られた傾向でした。

以上、日経２２５採用銘柄・小売セクターの６社を対象に、平成27年度、平成28年度、平成29年度の財務データを元に、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、銘柄ごとに分析・検証しました。

次回は、日経２２５採用銘柄「鉄道・バス」セクターの８社を対象に分析・検証します。