まず最初に、窯業・土石製品業界の動向について確認しておきます。

窯業・土石製品業界の動向は？

業界サマリー

窯業・土石製品製造業は、取扱製品ごとに大きく３つに分けられています。
・ガラス製品製造業
・セメント製品製造業
・陶磁器製造業
それぞれの特徴は、以下のとおりです。
①ガラス製品製造業 市場規模：約3兆3,000億円
ガラス製品製造業は、製品別に「板ガラス製造業」、「ガラス製品製造業」、「ガラス繊維製造業」の３つに区分され、中心は板ガラス製造業になります。国内においては大手企業の寡占状態となっており、上位５社（旭硝子、日本板硝子、ＨＯＹＡ、日本電気硝子、セントラル硝子）で業界売上高全体の約９割を占めています。
一方、ガラスびん製造業、卓上用・厨房用ガラス器具製造業、理化学用・医療用ガラス器具製造業等は、中小零細企業が多くなっています。
②セメント製品製造業 市場規模：約4兆4,000億円
セメントは、大部分が建設用のコンクリート製品に加工され、約70％が生コンとなります。セメント製造には、大規模なプラントが必要となるため、国内においては大手企業のみが生産を行っています。
一方、セメントを材料にしたコンクリート製品製造業は、中小企業が多く、特に建設用生コンの生産業者はほとんどが中小零細企業となっています。

③陶磁器製造業 市場規模：約3兆4,000億円
陶磁器の用途は、生活用品（家庭用品）と産業用品（衛生陶器、タイル等の建築用材、電気用品、特殊用品、ファインセラミックス等）に大別されます。
産業用品では、大手メーカーも供給者となっており、特に衛生陶器製造業では、ＴＯＴＯとＬＩＸＩＬの大手２社による寡占化が進んでいます。一方、生活用品では、家内工業的な中小零細企業が多くなっています。

業界動向

【ガラス製品製造業】
ガラス業界全体で見ると、国内市場は減少傾向にあります。こうした中、各社は生き残りのため、世界的な規模でのＭ＆Ａを活発化させています。（日本板硝子による英ピルキントン社の買収、セントラル硝子による仏サンゴバン社との合弁会社設立等）
【セメント製品製造業】
セメント需要は、バブル期の1990年をピークに大幅に縮小しています。景気減速に加えて、2000年代には改正建築基準法の施行やリーマンショックなどから、一時は需要が大幅に落ち込みましたが、近年は、東日本大震災の復興需要や、東京オリンピック関連のインフラ整備によって、やや持ち直しています。
もっとも、セメントの出荷先は70％以上が国内向けであり、オリンピック以降は再び右肩下がりが続くと予想されています。こうした状況の中、大手のセメント各社は製造コストの削減や、物流の合理化、合併などの業界再編によって、生き残りを図っています。一方、財務体力に乏しいコンクリート製造業者は、地域経済の景気動向に依存しがちであり、人手不足もあって厳しい状況が続いています。

（以上、リスクモンスター株式会社の業界レポートから引用）

日経２２５採用銘柄・窯業８社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した８社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした窯業大手８社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で窯業セクターの８社です。

5201　AGC／　5202　日本板硝子／　5214　日本電気硝子／　5232　住友大阪セメント／　5233　太平洋セメント／　5301　東海カーボン／　5332　TOTO／　5333　日本ガイシ

各銘柄の特徴は？

5201　AGC

三菱系。ディスプレー、建築、自動車でガラス世界級。アジアで化学品拡大。ＩＦＲＳ適用

5202　日本板硝子

住友系のガラス専業。建築・自動車用が９割。英ピルキントン買収で世界展開、欧州比率大

5214　日本電気硝子

ＦＰＤ用ガラス大手。主顧客は韓国、台湾の液晶パネル企業。自動車用などガラス繊維に注力

5232　住友大阪セメント

住友系。国内シェア３位。廃棄物再資源化や売電で実績。ベトナムで産業用蓄電池材量産目指す

5233　太平洋セメント

セメント首位。米国、アジア展開。骨材、建材等多角化。石炭灰、汚泥、産廃等の再利用も収益源

5301　東海カーボン

炭素製品大手。タイヤ用カーボンブラックで国内首位。電炉用電極や半導体・太陽電池用素材も

5332　TOTO

衛生陶器シェア６割。リフォーム向けに重点、ＹＫＫＡＰ、大建工業と提携も。海外積極展開

5333　日本ガイシ

ガイシ世界一。セラミックス技術で排ガス用ハニカム等多角化。ＮＡＳ電池量産。森村グループ

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

窯業大手８社の3年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

窯業大手８社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

12月決算が、5201　AGC、5214　日本電気硝子、5301　東海カーボンの３社で、他の銘柄は３月決算となっています。

窯業大手5社の3年間のポジショニングの変化は？

窯業大手８社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングに変化は？

5201　AGC

ポジショニングマップは、ほぼ中心に位置し、窯業８社の中で平均的な総合力、収益性であることを示しています。

２０１５年度から２０１６年度にかけて、少し左側へ移動していますので、若干業績が悪くなったようですが、２０１７年度は、２０１５年度のポジションより右へ移動していますので、業績が回復したことを示しています。

この業績回復が影響したのか、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+18.4%と上昇しています。

指標は、２０１５年度、２０１６年度と売上高が減少しており、その影響で、総合力を示すROAと収益性を示す経常利益率が、２０１６年度に低下しています。このことが、ポジショニングマップでの左側へのポジション移動として現れています。

２０１６年から２０１７年にかけて、売上高を大きく伸ばしていますので、この影響で、ROA、経常利益率ともに、２０１５年度の数値を上回っています。このことが、ポジショニングマップでの２０１５年度のポジションより右側へのポジション移動として現れています。

フリーキャッシュフローが２０１７年度にマイナスとなっていますので、この時期、何か大掛かりな投資をしたことを示しています。

２０１７年度のポジションが、ほぼ中心にありますので、これが、今年度、より右側への動き、つまりは、売上高が増加し、収益性がより高まることになれば、ポジショニング分析の法則によって、株価の伸び率は二ケタ台になる可能性が高くなります。

5202　日本板硝子

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置していますので、窯業８社の中では比較的総合力、収益性が弱いことを示しています。

また、２０１５年度のポジションから年々右肩上がりの動きとなっており、業績が回復しつつあることを示しています。特に、２０１５年度から２０１６年度にかけての変化の幅が大きいことから、この期間の業績回復が大きかったことが窺えます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+3.5%と上昇しています。

指標は、収益性を示す経常利益率が２０１５年度にマイナスとなった影響で、総合力を示すROA、ROEがマイナスとなっており、業績が悪化しています。

２０１６年度には売上高が減少していますが、経常利益率をプラスにしたことで、ROA、ROEもプラスになっています。

２０１７年度には売上高が増加していますので、ROA、経常利益率が改善しています。

２０１５年度にフリーキャッシュフローがマイナスとなっていますので、業績を改善させるための投資をした可能性があります。

5214　日本電気硝子

ポジショニングマップは、左上側エリアから中心にかけての動きとなっており、総合力、収益性が窯業８社の中で平均的になってきたとことを示しています。

特に、２０１６年度から２０１７年度にかけてのポジションの変化が大きく、この時期、業績を伸ばして総合力、収益性が改善したことが窺えます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+18.4%と上昇しています。

今期、更に売上高が増加し、収益性が高まることになれば、ポジションはより右側へと移動することになりえますので、その動きになれば、ポジショニング分析の法則から、株価も二ケタ台の伸びになる可能性があります。

指標は、２０１５年度に売上高を大きく伸ばし、２０１６年度に減少、２０１７年度に回復という出入りの激しい動きになっています。

総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、２０１７年度に高くなっていますので、これがポジショニングマップの２０１６年度から２０１７年度の大きなポジション変化として現れています。

5232　住友大阪セメント

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、年々左肩下がりでポジションが変わっています。これは、総合力、収益性が窯業８社中高いことは示しているのですが、年々業績が悪化しつつあることを意味します。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+3.3%と上昇しています。

指標は、売上高が２０１５年度、２０１６年度と微減、２０１７年度に回復する中、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率、キャッシュフローマージンが年々低下しており、このことが、ポジショニングマップでの左肩下がりの動きとなって現れています。

5233　太平洋セメント

ポジショニングマップは、中心から少し下側に位置し、窯業８社の中では平均的な総合力、収益性であることを示しています。ポジション変化がほとんどないため、業績的にあまり変動のない状況にあることを示しています。

それでも株価は、この３年間の平均伸び率（CAGR）が+22.2%と上昇しています。

指標は、２０１５年度、２０１６年度と売上高が減少していますが、２０１７年度には回復しています。総合力を示すROAは上昇傾向、経常利益率は７％台で安定しています。

5301　東海カーボン

ポジショニングマップは、左上側エリアから右側エリアへポジションを変化させつつあり、これは『ポジションが左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い』というポジショニング分析のセオリーが適用できる事例です。

しかも、２０１６年度から２０１７年度のポジション変化の幅が大きく、総合力、収益性が急激に高くなっていることを示しています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+147.5%ととてつもない上昇となっており、日経２２５銘柄では本当に珍しい現象ですが、まさにテンバガー候補と言えると思います。

指標は、２０１５年度、２０１６年度と売上高が大きく減少していたのですが、２０１７年度には急激に回復しております。これに伴い総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が大きく上昇しています。

どうやら中国市場が政府方針により急激に拡大する方向に転じたようで、それに合わせて販売価格見直しがあり、原価率が大きく改善したことによって、費用構造が大きく変わったということのようです。

これはとても大きなインパクトだと思います。

5332　TOTO

ポジショニングマップは右下側エリアにあり、窯業８社の中にあって、比較的に総合力、収益性が高いことを示しています。

３年間のポジションの変化は大きくないのですが、２０１６年度から２０１７年度にかけてポジションを右に変えており、若干総合力、収益性が高まっていることを示しています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+26.4%と上昇しています。

指標は、２０１６年度に売上高が停滞していますが、２０１７年度には回復し、総合力を示すROA、ROE共に２０１７年度に上昇し、収益性を示す経常利益率は、年々上昇しており、ポジショニングマップの動きと一致しています。

5333　日本ガイシ

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、２０１５年度から２０１７年度にかけて、左側へポジションを変化させています。これは、総合力、収益性で窯業８社の中では比較的高いことを示しているのですが、ポジション変化によって、業績が悪化しつつあることを示しています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が-6.1%と下落しています。

指標は、売上高が２０１６年度に減少していますが、２０１７年度には回復しています。

総合力を示すROAは年々低下、ROEは２０１６年に低下していますが、２０１７年度には改善しつつあります。

収益性は、年々低下しています。

キャッシュフローマージンが２０１６年度に高くなっており、この点が、ポジショニングマップでポジションが上に移動したことに繋がっています。

結果的には、経常利益率が年々低下していることが、ポジショニングマップでの左へのポジション移動に繋がっています。

窯業大手８社のポジショニング分析から見えてきたことは？

今回も、「マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高くなる」というポジショニング分析の法則が、5301　東海カーボンで出現しました。

この銘柄は、販売価格見直しで粗利益率が大きく改善するという費用構造を変える動きがありましたので、過去の業績変化は参考になりません。

日経２２５銘柄では珍しい、テンバガー候補銘柄と言えると思います。

前掲の「窯業・土石製品業界の動向は？」では、市場環境が短期的には東京オリンピックや、災害復興需要で順調であると言えるようですが、長期的に見るとクエスチョンが出てきますので、長期投資スタンスをとるのであれば、魅力的なセクターとは言えないのですが、ポジショニング分析の観点からは、ポジショニングマップの左側から右側へと移りそうな銘柄ということで、5201　AGC、5214　日本電気硝子を注目銘柄として今後も動きを見ていきたいと思います。

本来ならば７社により構成されますが、8015　豊田通商が2015年1月に会計基準を変更しており、2014年度の売上高が同じ基準で確認できませんでしたので、今回の分析対象から外しております。

まず最初に、不動産業界の動向について確認しておきます。

卸売業界の動向は？

資源系の市況回復と非資源系の持続的成長で好調な総合商社

１．収益構造とリスク

総合商社が扱う商材は多岐にわたっているますが、大きく分けると資源系(エネルギー、金属、鉄鋼)とそれ以外の非資源系があります。

収益構造は伝統的な仲介的立場での商取引から得る手数料やマージンに加え、資源権益や企業への出資から得る投資利益から成り立っています。

最近では後者に注力しており、出資先の子会社や持ち分法適用会社の経営に関与することで利益拡大を目指しています。

さらに総合商社は、コンサルティング、物流機能、金融機能を持っており、全てが有機的につながることで独自のノウハウを蓄積している。

2015年度は資源価格が下落し、大手5社は合計で1.2兆円に及ぶ減損処理を行いました。

三井物産と三菱商事は資源系事業の比率が高く、チリの銅山事業などで巨額の損失を出し最終赤字となりました。

2. 非資源系事業の持続的成長に注力

このように資源系事業には市況というリスクが伴うため、損益分岐点を下げるなどしてリスクに見合ったリターンを得られるようにすることが不可欠です。また、各社とも非資源系事業を持続的に成長させることを重要視しています。

非資源系事業の割合が85％と高い伊藤忠商事は、2015年度に純利益で初めて首位となりました。2016年度は資源価格の回復により三菱商事に次いで2位となりましたが、着実に成長しています。中国の国有企業CITIC(中国中信。金融、不動産、資源・エネルギー事業などを行うコングロマリット)に6,020億円を出資するなど、投資にも積極的です。

3. 原料炭の価格が再び上昇

足元では鉄鋼の原料となる原料炭の価格が上昇しています。豪州スポット価格が2016年2月の1トン75ドルから2016年11月には300ドルに上昇し、その後150ドルに下落しましたが2017年度は200ドル超の高値で推移。中国の需要や豪州炭鉱の生産停滞が主因とみられています。資源権益を多く持ち、投資にも積極的な三井物産や三菱商事には追い風となっている状況です。

（以上、岡三証券HPより引用）

日経２２５採用銘柄・商社大手６社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した６社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした商社大手６社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で商社セクターの６社です。

2768　双日／　8001　伊藤忠商事／　8002　丸紅／　8031　三井物産／　8053　住友商事／　8058　三菱商事

なお、8015　豊田通商については、同社が2015年1月に会計基準を変更しており、2014年度の売上高が同じ基準で確認できませんでしたので、今回の分析対象から外しております。

各銘柄の特徴は？

2768　双日

総合商社。０３年に日商岩井とニチメンが統合。自動車、航空、肥料に強み。持分で鉄鋼、ＬＮＧ

8001　伊藤忠商事

総合商社大手。非財閥系の雄。繊維や食料、中国に強い。傘下にファミリーマート等の有力企業

8002　丸紅

芙蓉グループの総合商社大手。穀物、発電で商社首位。プラントや輸送機、農業化学品に強み

8031　三井物産

三井グループ中核の総合商社。鉄鉱石、原油の生産権益量は商社断トツ。インフラ等にも強み

8053　住友商事

住友系の総合商社。油井管など鋼管は強大、ＣＡＴＶなどメディアも強い。資源は非鉄が軸

8058　三菱商事

総合商社大手。三菱グループ中核。原料炭等の資源筆頭に機械、食品、化学品等の事業基盤厚い

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

商社大手5社の3年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

商社大手６社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

全銘柄が３月決算となっています。

商社大手5社の3年間のポジショニングの変化は？

商社大手６社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

全体の傾向として、2015年度から2017年度にかけて、左側から右側へとポジションを変えてきている見受けられます。

セクター全体としての業績が向上していると考えられます。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

商社大手５社の各銘柄ごとの分析結果を、証券コードの若い順に紹介します。

2768　双日

ポジショニングマップは、中央下側に位置し、左側から右側へと移りつつあります。

これは、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い」というポジショニング分析で法則となっている動きです。

実際の株価も、３年間の平均伸び率（CAGR）が+21.5%と上昇しています。

マップの下側に位置していますので、商社６銘柄の中では比較的効率性が高いことを示しています。

また、横軸中央付近での横の動きとなっていますので、商社６銘柄の中では平均的な総合力、収益性を示していることがわかります。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇しています。これは、ポジショニングマップでの左側から右側への動きと一致しています。

また、効率性を示す総資産回転率が、２００％近い数値となっており、商社６銘柄の中で一番高い数値となっていますが、これも、ポジショニングマップでの中央下側での動きと一致しています。

8001　伊藤忠商事

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、中央付近から右側へとポジションを変える動きとなっています。２０１５年度から２０１６年度のポジションの変化が大きいので、総合力、収益性の改善の幅が大きかったことを示していますが、２０１６年度から２０１７年度のポジションの変化がほとんどありませんので、総合力、収益性はほとんど変わっていないことを示しています。

ポジションが右側エリアにありますので、商社６社の中では比較的総合力、収益性が高いことを示しています。

指標は、総合力を示すROA、ROEが２０１５年度から２０１６年度にかけて上昇していますが、２０１６年度から２０１７年度にかけてはROEのみ上昇しています。

また、収益性を示す経常利益率が、２０１５年度から２０１６年度にかけて上昇していますが、２０１６年度から２０１７年度にかけては減少しています。

総合力、収益性としては、２０１５年度から２０１６年度にかけての変化の度合いが大きく、２０１６年度から２０１７年度にかけては頭打ちの状況にあり、これらのことは、ポジショニングマップでの動きと一致しています。

8002　丸紅

ポジショニングマップは、左下側エリアから右下側エリアへと移りつつあります。

これは、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い」というポジショニング分析で法則となっている動きです。

実際の株価も、３年間の平均伸び率（CAGR）が+16.2%と上昇しています。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇しています。これは、ポジショニングマップでの左側から右側への動きと一致しています。

また、効率性を示す総資産回転率が１００％台と比較的高く、年々改善してきています。これは、ポジショニングマップ上での左下側から徐々に右下側へ移動している動きと一致しています。

8031　三井物産

ポジショニングマップは、左上側エリアから右上側エリアへと移りつつあります。

これは、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い」というポジショニング分析で法則となっている動きです。

実際の株価も、３年間の平均伸び率（CAGR）が+18.6%と上昇しています。

また、上側エリアでの動きとなっていますので、商社６社の中で、比較的キャッシュを稼ぐ力が強いことを示しています。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇しています。これは、ポジショニングマップでの左側から右側への動きと一致しています。

また、収益性を示すキャッシュフローマージンが二ケタ台を示しており、これは、ポジショニングマップ上での左上側からに右上側へ移動している動きと一致しています。

8053　住友商事

ポジショニングマップは、左上側エリアから右側エリアへと移りつつあります。

これは、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い」というポジショニング分析で法則となっている動きです。

実際の株価も、３年間の平均伸び率（CAGR）が+26.5%と上昇しています。

また、左上側エリアから右肩下がりになってきていますので、２０１５年度は高かったキャッシュを稼ぐ力が徐々に弱くなってきていることを示しています。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇しています。これは、ポジショニングマップでの左側から右側への動きと一致しています。

また、収益性を示すキャッシュフローマージンが年々下がってきていますので、これは、ポジショニングマップ上での左上側から徐々に右肩下がりになっている動きと一致しています。

8058　三菱商事

ポジショニングマップは、左上側エリアから右上エリアへとポジションを変えつつあります。

これは、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価上昇率は高い」というポジショニング分析で法則となっている動きです。

実際の株価も、３年間の平均伸び率（CAGR）が+22.5%と上昇しています。

また、左上側エリアから少しではありますが右肩上がりになってきていますので、徐々にキャッシュを稼ぐ力が強くなってきつつあることを示しています。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇しています。これは、ポジショニングマップでの左側から右側への動きと一致しています。

また、収益性を示すキャッシュフローマージンが２０１６年度に下げて、２０１７年度に戻しつつある動きとなっていますが、これは、他の商社が年々キャッシュフローマージンを下げつつある中で、当社がそれほど下げていないことから、相対的にキャッシュフローを稼ぐ力が強いという評価となって、それがポジショニングマップ上での左上側から少しずつ右肩上がりのポジショニングになっていると考えられます。

商社大手６社のポジショニング分析から見えてきたことは？

今回も、「マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高くなる」というポジショニング分析の法則が、2768　双日、8002　丸紅、8031　三井物産、8053　住友商事、8058　三菱商事で出現しました。

また、右側エリアで、さらに右へ移動しつつある銘柄も株価が上昇しやすいのですが、8001　伊藤忠商事で出現しました。

前掲の「卸売業界の動向は？」にもありますが、商社銘柄の業績は良く、今後も期待できるとのことで、業界として好調であることが、今回、6銘柄すべてにおいて株価上昇に繋がっており、ポジショニング分析における株価上昇セオリーの頻発という形にも現れています。

ポジショニング分析の観点からは、すべての銘柄が今後も上昇しそうではありますが、この中で、2768　双日を注目銘柄として今後も動きを見ていきたいと思います。

まず最初に、不動産業界の動向について確認しておきます。

不動産業界の動向は？

国内市場動向（住宅）～住宅着工は貸家に変化の兆し

2017年度の住宅着工戸数は、貸家の減少等から３年振りに減少に転じ94.6万戸(前年度比-2.8%)となりました。
2018年度は2019年10月に予定される消費税増税前の駆け込み需要が見込める一方で、貸家需要の落ち込みが続くこと等から住宅着工戸数は減少する見込みです。

国内市場動向(オフィス<東京>)～賃料・空室率ともに改善

オフィスビル賃貸市場(東京都心5区)では、企業の旺盛なオフィス拡張ニーズを背景に空室率低下(2018年5月末2.7%<前年同月比△0.7%P>)と賃料上昇(同20,019円<同+6.5%>)が進んでいます。2018年以降は新規竣工物件の供給が増加するものの、テナント付は順調に進んでおり、当面市況は底堅く推移するとみられます。尚、大阪、名古屋、福岡等の主要都市でも足下の空室率･賃料は堅調に推移しています。

不動産投資家調査～不動産市況はピークに

ここ数年、低金利等を背景として、不動産投資市場への旺盛な資金流入が続いてきました。もっとも、地価や物件価格の上昇による期待利回りの低下を受けて、投資家の間ではマーケットは既にピークに達しているとの見方が大勢を占めつつあります。このため、都市部一等地物件では高値での売買事例が続いていますが、全体としては一段の価格上昇(キャップレート低下)は期待しにくくなっており、金利等のマクロ環境に変化がない前提においては、当面高止まりの状態が続くことが予想されます。

不動産テックの動向

不動産取引にITを使う｢不動産テック｣にベンチャー企業等が相次いで参入しています。AIやビックデータの活用による不動産価格の可視化･査定やVRを活用した物件内見といったサービスの多様化が進んでおり、今後は大手企業の参入も含めた更なる活発化が予想されます。

（以上、三井住友銀行HPより引用）

日経２２５採用銘柄・不動産大手５社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した５社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした不動産大手５社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で不動産セクターの５社です。

3289　東急不動産／　8801　三井不動産／　8802　三菱地所／　8804　東京建物／　8830　住友不動産

各銘柄の特徴は？

3289　東急不動産

東急電鉄系の総合不動産大手。ビル賃貸が利益柱。リゾート開発から東急ハンズまで業容多彩

8801　三井不動産

三菱地所と並ぶ総合不動産の双璧。ビル賃貸主力。マンション分譲、非保有不動産事業を拡大

8802　三菱地所

三菱グループの総合不動産。賃貸は東京・丸の内が基盤。大手町へ再開発展開中。海外にも特徴

8804　東京建物

旧安田系の総合不動産業。賃貸ビルとマンションが主力。シニア向け住宅、駐車場などを育成中

830　住友不動産

総合不動産大手。東京中心にオフィスビル、マンション開発。住宅リフォーム事業で独自の強み

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

不動産大手５社の3年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

不動産大手５社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

8804　東京建物は12月決算で、他４銘柄が３月決算となっています。

不動産大手５社の３年間のポジショニングの変化は？

不動産大手５社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

全体の傾向として、右肩上がりに位置しているように見受けられます。

今回、ポジショニングマップの軸が、横軸は収益性、縦軸は総合力を現しており、それぞれ右方向、上方向へと年々ポジションを変えていく、つまりは右上方向へ移動していくことが理想ですが、全体としてそのような動きになっているのかもしれません。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

不動産大手５社の各銘柄ごとの分析結果を、証券コードの若い順に紹介します。

3289　東急不動産

ポジショニングマップは、左側に位置し、不動産セクター５社の中では、相対的に収益性が低いことを示しています。

一方で、総合力では、ほぼ横軸上に位置していますので、不動産セクター５社の中では、平均的な総合力であることを示しています。

2015年度から2016年度にかけて、若干右上方向へポジションを変え、2017年度には若干上方向へポジションを変えています。

このことから、年々、収益性が改善しつつ総合力が強くなってきていることを示しています。

指標は、2016年度に売上高が減少していますが、ROA、ROEが上昇し、総合力が強くなりつつあることを示しています。

経常利益率が2015年度から2016年度にかけて上昇し、2017年度はその数値を維持しており、収益性も高くなりつつあることを示しています。

以上、総合力が強くなりつつあり、収益性も高くなりつつあることから、その結果が、ポジショニングマップ上でのポジションに動きとなって現れています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が、＋0.7%と上昇しています。

8801　三井不動産

ポジショニングマップは、縦の中心に近い左上側に位置し、不動産セクター５社の中では、収益性がほぼ平均レベルであるのに対し、総合力では、一番強いポジションにあることを示しています。

指標は、年々順調に売上高を増加させており、総合力を示すROE、収益性を示す経常利益率も年々上昇しています。

2015年度と2017年度のフリーキャッシュフローが大幅なマイナスであるため、大掛かりな投資をしていることが伺えます。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が、-4.1%と下落しています。

8802　三菱地所

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、不動産セクター５社の中では、相対的に収益性が高いことを示しています。一方で、ポジションは、2017年度にかけて若干右側に変化しているように見えますので、収益性が高くなりつつあることを示しています。

また、2015年度から2017年度にかけて、上方向へポジションを変えていますので、年々、総合力が強くなってきていることを示しています。

指標は、売上高が2015年度に減少していますが、その後は、増加しています。

総合力を示すROA、ROEが年々上昇しており、ポジションの動きと一致しています。

収益性を示す経常利益率も年々上昇しており、こちらもポジションの動きと一致しています。2016年度にフリーキャッシュフローが大きなマイナスとなっていますので、大掛かりな投資をしたことを示しています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が-7.2%と減少しています。

8804　東京建物

ポジショニングマップは、左下側エリアから右下側エリアへと移りつつある動きとなっています。これは、「ポジショニングマップ上の左側エリアから右側エリアへ移動している銘柄の株価は大きく上昇する」というポジショニング分析の法則が現れたことになります。

左側エリアは、セクター内での平均より相対的に弱い状況、右側エリアは相対的に強いことを示しており、中心線が平均的となります。

このことから、左から右へ移動することの意味がご理解いただけると思います。

つまりは、セクター平均より弱かった収益性が高くなった、ことを示していますので、それが株価にも良い影響を与えたと考えることができます。

確かに、株価は3年間の年平均伸び率（CAGR）が+7.3%と上昇しています。

さらに、各年度のポジションの変化が右肩上がりであるため、総合力、収益性ともに改善していることを示しています。

指標は、2016年度に売上高が減少しているのですが、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が上昇しています。

このことが、ポジションの変化となって現れています。

8830　住友不動産

ポジショニングマップは、右側エリアにあり、不動産セクター５社の中で相対的に収益性が高いことを示しています。

さらに、ポジションの変化が、2015年度以降、右上方向へと移動していますので、総合力、収益性ともに改善されていることを示しています。

指標は、売上高が順調に増加する中、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が年々上昇しています。

この結果が、ポジションの右上方向への移動となって現れています。

2016年度にフリーキャッシュフローが大幅なマイナスですので、大掛かりが投資をしていると考えられます。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が+9.3%と上昇しています。

不動産大手５社のポジショニング分析から見えてきたことは？

今回も、「マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高くなる」というポジショニング分析の法則が、8804　東京建物で出現しました。

また、右側エリアで、さらに右へ移動しつつある銘柄も株価が上昇しやすいのですが、8830　住友不動産で出現しました。

今後も、ポジショニングマップの動きで大まかな状況を把握した上で、８つの指標で詳細な分析をする、ということを心掛けていきたいと思います。

今回、絞り込んだ注目銘柄に対して、３ヶ月間の株価を調べ、前期決算発表後どのような状況にあるのか確認しましたので紹介します。

各セクターごとにポジショニング分析でスクリーニングして絞り込んだ注目銘柄は？

これまで、８つのセクター、合計７９銘柄に対して、ポジショニング分析を実施し、今後注目の１８銘柄に絞り込みました。

これは、ポジショニング分析で法則化している『ポジショニングマップ上の左側エリアから右側エリアへ移動している銘柄の株価は大きく上昇する』というもので、この動きが現れた１８銘柄を継続監視銘柄として絞り込みました。

その１８銘柄について紹介しておきます。

精密機器セクター（分析対象：5銘柄）

7762　シチズンHD、7731　ニコン

電気機器セクター（分析対象：27銘柄）

6902　デンソー、6971　京セラ、6752　パナソニック、6758　ソニー、6857　アドバンテスト、6501　日立、6506　安川電機、6702　富士通

医薬品セクター（分析対象：8銘柄）

4506　大日本住友製薬、4507　塩野義製薬

通信セクター（分析対象：６銘柄）

該当銘柄なし

鉄道セクター（分析対象：8銘柄）

なし

小売業セクター（分析対象：６銘柄）

8252　丸井グループ

建設業セクター（分析対象：9銘柄）

1801　大成建設、1812　鹿島、1925　大和ハウス

自動車セクター（分析対象：１０銘柄）

7269　スズキ、7272　ヤマハ発動機

以上、１８銘柄です。

前期決算発表後に見られた１８銘柄の株価騰落率は？

ポジショニング分析によるスクリーニングで注目銘柄とした１８銘柄を対象に、前期の決算発表が終了した翌日から、当期第１四半期（第１Q）の決算発表の翌日までの３ヶ月間を対象に、株価変化について調査しました。

今回18銘柄の検証でしたが、上昇10銘柄、下落8銘柄の結果となりました。

基本的には、１年以上の長期保有が前提ですので、今回の検証期間である3ヶ月で一喜一憂することはないと思います。

今後も、上記銘柄含め、今後分析する銘柄で、ポジショニング分析の法則に沿った動きをしている銘柄については、四半期ごとに検証を継続していく予定です。

ところで、上記銘柄の中で、私が注目銘柄として一押ししている優良銘柄があります。

それは、精密機器セクターから、7762　シチズンHD、7731　ニコン、電気機器セクターから、6702　富士通の3銘柄です。

今回の検証結果を見ると、3ヶ月間の株価騰落率は、7762　シチズンHDが-0.13%、7731　ニコンが+13.9%、6702　富士通が+15.3%でした。

もし、この3銘柄に投資をしていれば、３ヶ月間で平均10%近いリターンが得られたことになります。

今後も、ポジショニング分析を通じて、この分析法の法則に沿って株価が上昇してきた銘柄の中から、さらに継続して上昇しそうな銘柄をピックアップして、優良銘柄として紹介していきたいと思っています。

まず最初に、精密機器業界の動向について確認しておきます。

精密機器業界の動向は？

精密機器業界の過去の推移を見ますと、平成17年から平成19年にかけて上昇。平成19年から平成21年まで減少に転じましたが、平成22年から24年までは横ばい、平成24年からは再び増加に転じています。

精密機器業界は主に、医療機器、時計、計測機器分野に分けられます。

近年の医療機器業界は増加傾向にあります。特に平成24年から27年にかけて大幅な増加へと転じています。今後は先進国は高齢化が進み、新興国は経済の発展に伴う医療水準の向上が見込まれるため、医療機器業界は安定的な成長が期待できる分野とも言えます。

一方、時計業界は近年の景気後退、消費不況などの影響を受け、不振が続いていましたが平成25年には増加に転じました。平成27年3月決算では、カシオ、シチズン、セイコーの大手3社とも増収を記録していますが、伸び率は鈍化しており、リーマンショック前の水準にはいまだ至っていません。

測量機器分野は国内景気の回復基調に伴い、民間向け、官庁大学向けともに堅調な推移を見せています。平成27年は医療機器、時計、計測機器の3分野とも前年に比べ増加となり、精密機器業界全体としてもプラス成長を記録しています。

（以上、業界動向リサーチHPより引用）

日経２２５採用銘柄・精密機器大手５社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した５社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他社との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした精密機器大手５社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で精密機器セクターの５社です。

4543　テルモ／　4902　コニカミノルタ／　7731　ニコン／　7733　オリンパス／　7762　シチズンHD

各銘柄の特徴は？

4543　テルモ

医療機器大手。カテーテルなど心臓血管領域に強み。医薬品類も。米国、中国などで生産拡大。

4902　コニカミノルタ

複合機中堅。関連サービスも展開。液晶ＴＡＣフィルム世界シェア３割。Ｘ線撮影装置（ＤＲ）も。

7731　ニコン

一眼レフカメラでキヤノンと双璧。半導体・液晶製造用露光装置で世界的。医療事業に注力。

7733　オリンパス

シェア７割の消化器内視鏡が柱。デジカメも展開。損失隠しで一時経営混乱。ソニーが大株主。

7762　シチズンHD

腕時計大手で電波時計に強い。１６年に高価格「フレデリックコンスタント」買収。産業機械も。

精密機器大手５社の３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

精密機器大手５社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

全銘柄が３月決算となっています。

精密機器大手５社の３年間のポジショニングの変化は？

精密機器大手５社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

全体の傾向として、２０１５年度から２０１６年度に左下側へ移動し、２０１７年度にかけて右上側へ移動しているように見受けられます。

このことから、２０１６年度にはセクター（業界）として、収益力が弱くなりましたが、２０１７年度には回復してきていると見ることができます。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

精密機器大手５社の各銘柄ごとの分析結果を、証券コードの若い順に紹介します。

4543　テルモ

ポジショニングマップは、右下側エリアに位置し、精密機器セクター５社の中では、相対的に収益力の強い銘柄であると言えます。

２０１５年度から２０１６年度にかけて収益力が弱くなっていますが、２０１７年度には回復し、２０１５年度を上回ってきています。

指標は、２０１６年度に売上高が減少していますが、経常利益率は年々上昇しています。

ROAが２０１６年度に下がっていますが、ROE、キャッシュフローマージンは経常利益率同様に年々上昇しています。

２０１６年度にフリーキャッシュフローがマイナスとなっていますので、大掛かりが投資をしたことが伺えます。

株価は、収益力の強さを反映してか、３年間の平均伸び率（CAGR)が+17.7%と上昇してます。

4902　コニカミノルタ

ポジショニングマップは、右側エリアから左側エリアへ移動しており、年々、収益力が弱くなってきているように見受けられます。

効率性についても、年々悪化しているようです。

指標は、売上高が２０１６年度に減少し、総合力を示すROA、収益性を示す経常利益率、効率性を示す総資産回転率、安定性を示す自己資本比率が、年々下がってきています。

フリーキャッシュフローが毎年マイナスですので、継続した大掛かりな投資をしていると思われます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が-2.3%と低下しています。

7731　ニコン

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、精密機器セクター５社の中で、比較的収益力が弱いことを示しています。

２０１６年度に収益力が悪化していますが、２０１７年度には、２０１５年度のポジションより右側に位置していますので、収益力がしっかりと回復しているように見受けられます。

指標は、毎年売上高が減少しているのですが、特に２０１６年度の減少率が大きくなっています。その影響で、ROA、ROE、経常利益率が悪化していますが、２０１７年度には回復し、２０１５年度の数値を上回っています。

一方で、総資産回転率は年々悪化してきています。

逆にキャッシュフローマージン、フリーキャッシュフローは年々増加しています。

これらのことから、より収益力の強い事業に集中しながら、弱い部分については集約するなどの事業構造を転換するような動きをしているように思うのですがどうでしょうか。

7733　オリンパス

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、２０１６年度に左側エリアへ移動しかけたのですが、２０１７年度には元の位置に戻るような動きをしています。

これは、２０１６年度に収益力が悪化したのですが、２０１７年度には回復の動きを見せているということだと思いますが、２０１７年度のポジションが２０１５年度を右に超える事ができませんでしたので、収益力が回復したとまでは言えない状況にあると考えられます。

指標は、売上高が２０１６年度に減少していますので、その影響が、ROA、ROE,経常利益率、総資産回転率の悪化の形で現れています。

経常利益率を見てみると、２０１７年度が２０１５年度を上回ることができていませんので、先ほどのポジショニングマップでの解説を裏付ける結果となっています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が-3.9%と下落しています。

7762　シチズンHD

ポジショニングマップは、先ほどのオリンパス同様に、右側エリアに位置し、２０１６年度に左側エリアへ移動しかけたのですが、２０１７年度には元の位置に戻るような動きをしています。

これは、２０１６年度に収益力が悪化したのですが、２０１７年度には回復の動きを見せているということだと思いますが、２０１７年度のポジションが２０１５年度を右に超える事ができませんでしたので、収益力が回復したとまでは言えない状況にあると考えられます。

指標は、２０１６年度に売上高が減少し、その影響で、ROA、経常利益率が悪化しているのですが、２０１７年度には２０１５年度に近いところまで回復してきています。これは、収益力を維持するためにコストダウンを図り、その結果が収益力の回復へと結びついている可能性があります。

ROEは年々上昇しています。

特に、海外投資家は、ROEに注目する傾向がありますので、このあたりも影響しているのか、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+9.4%と上昇しています。

精密機器大手５社のポジショニング分析から見えてきたことは？

今回、ポジショニングマップでの動きと、８つの指標を合わせて分析することの重要性を認識したように思います。

それは、7733　オリンパスと7762　シチズンHDの事例です。

両銘柄ともに、ポジショニングマップの動きは、ほぼ同じものでした。

そこで、両銘柄ともに収益力が回復していないと判断したわけですが、実際に指標を見ていると、ROEと経常利益率の数値に歴然とした違いがありました。

ROEは、

オリンパスが、17.0%　→　11.3%　→　13.6%

シチズンHDが、5.1%　→　7.1%　→　7.8%

シチズンHDが伸ばしています。

経常利益率は、

オリンパスが、11.3%　→　8.4%　→　9.7%

シチズンHDが、8.8%　→　7.0%　→　8.3%

シチズンHDの改善度合いが大きくなっています。

以上の点が、株価の動きに影響（オリンパスは株価下落、シチズンHDは株価上昇）を与えたのではないかと思われます。

今回の注目銘柄としては、この7762　シチズンHDと7731　ニコンを挙げておきたいと思います。

シチズンHDは今後も収益力がより強くなる可能性がありそうに思えること、ニコンは、今期、さらに収益力が強くなれば、ポジションが左側エリアから右側エリアへと移ることが想定され、そうなれば、株価上昇が期待できます。

その理由は、マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高くなる、というポジショニング分析の法則があるからです。

今後も、ポジショニングマップの動きで大まかな状況を把握した上で、８つの指標で詳細な分析をする、ということを心掛けていきたいと思います。

今回は、分析した銘柄が属する７つのセクターに対して、セクター同士のポジショニング分析を行います。

日経２２５採用銘柄・７つのセクターの３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した７つセクターの３年間のポジション変化を見ることができれば、他のセクターとの相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化がマーケットの魅力という視点に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、今後、そのセクターが投資対象として候補になりうるかどうか、自ら判断することができるようになります。

具体的には、この分析によって、セクター同士の総合力、収益性といった業績に関する位置取りが明らかとなります。

この分析結果から、もし総合力を示すROEが高いセクターであれば、株主の期待に応えている企業が多そうだと言うことができると思いますし、収益性が高いセクターであれば、今後の成長投資が十分にできそうな企業が多そうだ、という見方ができると思います。

今回分析対象とした７つのセクターとは？

今回対象としたのは、これまでポジショニング分析を行ってきた日経２２５採用銘柄が属する「自動車」、「建設」、「小売」、「鉄道」、「通信」、「医薬品」、「電気機器」の７つのセクターです。

自動車セクター

7201　日産自動車／7202　いすゞ／7203　トヨタ／7205　日野自動車／7211　三菱自動車／7261　マツダ／7267　ホンダ／7269　スズキ／7270　スバル／7272　ヤマハ発動機

以上、１０社

建設セクター

1721　コムシス／1801　大成建設／1802　大林組／1803　清水建設／1808　長谷工コーポ／1812　鹿島／1925　大和ハウス／1928　積水ハウス／1963　日揮

以上、９社

小売セクター

3099　三越伊勢丹HD／3382　セブン＆アイHD／8233　高島屋／8252　丸井グループ／8267　イオン／9983　ファーストリテイリング

以上、６社

鉄道セクター

9001　東武鉄道／9005　東急電鉄／9007　小田急電鉄／9008　京王電鉄／9009　京成電鉄／9020　JR東日本／9021　JR西日本／9022　JR東海

以上、８社

通信セクター

9421　スカパーJSAT HD／9432　NTT／9433　KDDI／9437　NTTドコモ／9613　NTTデータ／9984　ソフトバンク

以上、６社

医薬品セクター

4502　武田薬品工業／4503　アステラス製薬／4506　大日本住友製薬／4507　塩野義製薬／4519　中外製薬／4523　エーザイ／4568　第一三共／4578　大塚HD

以上、８社

電気機器セクター

3105　日清紡HD／　6479　ミネベア／　6501　日立製作所／　6503　三菱電機／　6504　富士電機／　6506　安川電機／　6674　GSユアサ／　6701　NEC／　6702　富士通／6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／　6770　アルプス電気／　6773　パイオニア／　6841　横河電機／　6857　アドバンテスト／　6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　大日本スクリーン／　7751　キヤノン／　7752　リコー／　8035　東京エレクトロニクス

以上、２７社

７つのセクターを対象に実施した具体的方法は？

各セクターで分析を行った銘柄ごとの３期分の８つの指標に対して、その平均を求め、その数値を元にポジショニング分析を実施しました。

具体的には、次の段取りで取り組みました。

1. 各セクターに属する銘柄の３期分の８つの指標を一覧にまとめ、その平均を求めます。
2. 各セクターごとに３期分の８つの指標の平均値を一覧にまとめます。
3. 各セクターの３期分の８つの指標の平均値に対して、因子分析を実行し、因子得点を求めます。
4. 因子分析によって得られた因子得点を元に、ポジショニングマップを作成します。

日経２２５採用銘柄・７セクターの３年間の業績（平均値）をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

日経２２５・７セクター（合計７４社）を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

日経２２５採用銘柄・７セクター（合計７４社）の３年間のポジショニングの変化は？

日経２２５採用銘柄・７セクター（自動車／建設／小売／鉄道／通信／医薬品／電気機器）の３期分の財務データから８つの指標を算出し、各セクターごとに平均値を求め、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

そこから得られた因子得点を、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各セクターのポジショニングの変化は？

日経２２５採用銘柄・７セクターごとの分析結果を紹介します。

自動車セクター

ポジショニングは、左側エリアに位置し、７セクターの中では比較的収益性が低いことを示しています。

特に、２０１５年度の位置に対して、２０１７年度がより右側に移動していませんので、収益性が高まってきたとは言えない動きとなっています。

指標は、２０１６年度にセクター全体で売上高が減少していますので、その影響が、ROA、ROE、経常利益率、キャッシュフローマージンの低下に影響を与えています。

２０１７年度に売上高が回復していますが、２０１５年度の数値を超えるまでには至っていません。

それでも、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+8%と上昇しています。

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、７セクターの中では比較的収益性が低いことを示しています。

しかし、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度と、ポジションは右上へと移動しつつありますので、着実に総合力、収益性を高めつつあるように見受けられます。

指標は、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が、年々上昇していますので、ポジショニングマップでの分析と一致する結果となっています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+14.0%と上昇しています。

ポジショニングマップは、右側エリアにあり、ほとんど動きがありません。７つのセクター内で比較的収益性が高いことを示していますし、安定的な業績推移であると言えますが、一方では、次の成長機会に向けた新たな取り組みが必要な状況にあるのかもしれません。

指標は、総合力を示すROA、ROEが毎期下がってきていますが、経常利益率はほぼ同じ結果となっています。

売上高成長率が下がってきているのが気になるところです。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+1.0%とほとんど変化がありません。

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、７つのセクター内では、比較的収益性が高いことを示しています。ほとんど動きがありませんので安定した収益性であると言えると思います。

指標は、総合力を示すROA、ROEが下がってきていますが、経常利益率は上昇してきています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、０と変化がありません。

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、２０１６年度に急激に総合力が強い結果となっていますが、２０１７年度には２０１５年度の右上に戻ってきています。

７つのセクター内では、比較的収益性が高いと言えます。

指標は、売上高成長率は順調に伸びてきており、経常利益率も高まりつつあります。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が、+1.0%と僅かに上昇となっています。

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、２０１５年度から２０１６年度、２０１７年度と右上へと移動しており、総合力、収益性共に、良くなってきていることを示しています。

指標は、２０１６年度に売上高が減少しているのですが、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率、キャッシュフローマージンが良くなってきています。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+9.0%と上昇しています。

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置し、２０１５年度から２０１６年度にかけて総合力、収益性ともに悪化していますが、２０１７年度には、２０１５年度を上回るような伸びを示しているように見受けられます。

指標は、売上高が２０１６年度に減少している影響で、総合力を示すROA、ROE、収益性を示す経常利益率が下がっていますが、２０１７年度には、売上高が急回復し、ROA、ROE、経常利益率がいずれも２０１５年度の数値を上回っています。

このことが評価されたのか、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+22.0%と上昇しています。

日経２２５採用銘柄・７セクターのポジショニング分析から見えてきたことは？

７つのセクターの中で、建設セクター、医薬品セクターが３期にわたり、順調に業績を伸ばしていることがわかりました。

また、電気製品セクターが２０１６年度に売上高を減少させながらも、２０１７年度には急回復している状況も確認できました。

今後も、日経２２５採用銘柄に対するポジショニング分析を続け、今回のようにセクター同士のポジショニング分析にも取り組む予定です。

以上、日経２２５採用銘柄・７セクターを対象に、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度の指標化した財務データの平均値を用いて、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、セクターごとに解説しました。

前々回分析した銘柄は、

3105　日清紡HD／　6479　ミネベア／　6501　日立製作所／　6503　三菱電機／　6504　富士電機／　6506　安川電機／　6674　GSユアサ／　6701　NEC／　6702　富士通、以上９社。

前回分析した銘柄は、

6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／6770　アルプス電気／6773　パイオニア／6841　横河電機／　6857　アドバンテスト、以上９社でした。

今回分析対象となるのは、

6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　SCREEN HD／　7751　キヤノン／　7751　リコー／　8035　東京エレクトロン、以上９社となります。

まず最初に、関連する市場の中から、次世代スマートフォンとキーデバイス市場の将来展望について確認しておきます。

次世代スマートフォンとキーデバイス市場の将来展望は？

2017年のスマートフォン市場はこれまで市場の伸長をけん引してきた中国市場の飽和の影響で著しく成長率が鈍化しました。

中国では2014年のLTE導入以来スマートフォンの普及率が急速に上昇してきたましたが、いよいよ一巡のフェーズを迎えたとみられます。

この流れを受けて、中国以外のグローバルメーカーはローエンド向けの見直しとハイエンド・フラッグシップの差別化、中国メーカーはハイエンド・フラッグシップの強化と海外比率の向上を目指しています。
フラッグシップ端末においては本人認証技術（虹彩認証／3D顔認証など）、ワイヤレス充電、OLEDなど新規デバイスの搭載を拡大させ、ミドルレンジ以下の端末でも搭載デバイスの低コスト化を進めることで、高機能と低価格化を両立し、市場全体として買い替えサイクルの短期化を狙っていくことになります。
また、キーデバイスの観点では、スマートフォンの最大生産地である中国でローカルメーカーによるモバイル機器向けのキーデバイスの内製化が進んでいます。

シェアの高い海外大手製品と比較すると性能はまだ一段落ちるとみられますが、採用メーカーには政府から一定の補助金が検討されるなど、今後優位性を持って採用交渉を進められる可能性が出てきています。

2019年に本格的な導入が開始される5Gは技術仕様が2017年末に決定したことでインフラ側の開発速度が上がっており、2018年末から商用装置として徐々に投資が始まっていきます。

ミリ波帯域はFWAとして固定ネットワークの延長線上でのサービスが今年中に始まるとみられますが、あくまでエリア限定的なサービスであり、まずはSub 6での運用がメインとなる模様です。
端末側でも5Gの導入を目前にRFから開発が進んでおり、早ければ2019年にはSub 6の5Gに対応した製品が市場投入されるとみられます。

5G通信はスマートフォンやタブレット、モバイルルーターなどから始まっていくとみられますが、中長期的にはスマートグラスやリスト型ウェアラブル機器など他のモバイル機器でも搭載が拡大し、AR環境の享受など新たなサービスの創出が期待されます。
5Gの導入にあたっては、今まで採用されていた周波数帯よりも高周波を採用することによるRFをはじめとする採用材料の変化、帯域幅の広がりによる高速通信を実現するための半導体の進化などキーデバイス市場にも好影響を与えるとみられます。

（以上、富士キメラ総研HPより引用）

日経２２５・電気機器９社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した９社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他者との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした電気機器９社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で電気機器セクター２７社のうちの最後の９社です。

既に１８社については、前々回、前回に紹介していますので、今回は次の９社ということになります。

6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　SCREEN HD／　7751　キヤノン／　8035　東京エレクトロン

各銘柄の特徴は？

6902　デンソー

自動車部品で国内最大、世界2位。トヨタ系。熱機器・エンジン・駆動系など広範囲。技術力に定評。

6952　カシオ計算機

樫尾４兄弟が創業。腕時計、電子辞書で高シェア。デジカメも展開。電子看板など新規事業育成。

6954　ファナック

工作機械用NC（数値制御）装置世界首位。産業用ロボや小型マシニングセンタも。配当性向６０％。

6971　京セラ

コンデンサーなど電子部品大手。太陽電池モジュール、通信機器、複写機など多角化経営を標榜。

6976　太陽誘電

セラミックコンデンサー世界上位。インダクタ併営。１０年買収の通信フィルターが第3の柱。

7735　SCREEN HD

半導体製造装置の大手、うちウェハ洗浄装置では世界断トツ。液晶製造装置や印刷機器も展開。

7751　キヤノン

カメラ、事務機器の最大手。一眼レフはシェア5割超。半導体・液晶露光装置、監視カメラも展開。

7752　リコー

事務機国内首位級。複合機や商業印刷機のほか、ITサービスに注力。大規模な構造改革は一巡。

8035　東京エレクトロン

半導体製造装置で世界4位。前工程用に強み。世界首位の米国AMAT社との統合は破談。

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

電気機器大手９社（第３弾）の３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

電気機器大手９社（第３弾）を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

キヤノンが12月決算で、他８銘柄は３月決算となっています。

電気機器大手９社（第３弾）の３年間のポジショニングの変化は？

電気機器大手９社（第３弾）の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

6902　デンソー

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、ほとんど動きがありません。

中心から若干左側にありますので、この9銘柄の平均よりも収益力がやや低めであることを示唆しています。

指標は、ROA、ROE、経常利益率が3年にわたって高まりつつあります。

売上高が2017年度に二ケタ台と大きな伸びを示しています。

業績的には、年々良くなってきていることが読み取れます。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR)が+13.4%と上昇しています。

6952　カシオ計算機

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、ほとんど動きがありません。

中心から若干左側にありますので、この9銘柄の平均よりも収益力がやや低めであることを示唆しています。

2015年度から2016年度、2017年度は下に移動してますので、総合力（ROA、ROE）が悪化していることを示唆しています。

指標は、ROA、ROE、経常利益率が二ケタ台から一ケタ台へ落としています。

効率性を示す総資産回転率も悪くなっています。

これは、売上高が減少傾向にあることが原因と思われます。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が-16.4%と下落しています。

6954　ファナック

ポジショニングマップは、右側エリアの右端の位置にあり、この9銘柄中、一番の収益力があることを示唆しています。

なおかつ、左右の動きがほとんどないため、安定的な収益力であることが窺えます。

指標は、2015年度、2016年度と連続して売上高が減少したのに対し、2017年度は急激に増加しています。これは、2015年度、2016年度と市況の悪化等で顧客が設備投資を控え、市況回復とともに、それまでの分も含め発注を増やした結果でしょうか。

経常利益率が３０％台の高さとは驚きですが、売上高が減少した2015年度、2016年度も30%台をキープしているというのは一体どういうカラクリなのでしょうか。

一方で、総資産回転率の数値が40%台と低めなのが気になるところですが、世界トップ企業の余裕なのでしょうか。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR)が+24.2%と上昇しています。

6971　京セラ

ポジショニングマップは、右下側エリアに位置し、ほとんど動きはありません。

指標は、ROA、ROE、経常利益率、キャッシュフローマージンが下げつつあります。

一方で、2015年度、2016年度と売上高が減少していましたが、2017年度に回復しています。

このポジションから、右側へ移動する動きとなれば、ポジショニング分析上は、株価が上昇する形になりますが。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が、+10.1%と上昇しています。

6976　太陽誘電

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、ほとんど動きはありませんが、この位置から、中心線を超えて、右側エリアへと移る動きになれば、ポジショニング分析上は、株価が上昇する形となりますが。

指標は、2016年度に売上高が減少していましたので、その影響で、ROA、ROE、経常利益率、キャッシュフローマージンも下がった結果となっていますが、2017年度に売上高が回復し、各指標は改善しています。特に、ROEが二ケタ台に乗せてきました。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が+28.1%と上昇しています。

7735　SCREEN HD

ポジショニングマップは、左上側エリアに位置し、ほとんど動きはないのですが、2015年以降少しずつではありますが、右上へ移動しているように見受けられます。

中心線にも近くなってきていますので、この中心線を超えて右側へ移動する動きとなれば、ポジショニング分析上、株価は上昇することになるのですが。

指標は、売上高の伸びが大きくなっており、ROA、経常利益率が高くなってきています。業績好調を物語っており、株価も、3年間の平均伸び率（CAGR)が+48.1%と大幅な上昇となっています。

今年度の業績進捗度次第では、先ほどのポジショニングマップ上での動きが、中心線から右側へ映りつつあるとすれば、この株価の大幅上昇も説明がつきます。

7751　キヤノン

ポジショニングマップは、中心線すぐ左側に位置し、横の動きはほとんどありません。業績的には足踏み状態なのかもしれませんが、もし今期中に業績を伸ばして、ポジションが右側エリアへ移動する状況になれば、株価は大きく上昇する動きになりそうですが。

指標は、2016年度に売上高が減少していますので、各指標も悪化していますが、2017年度に売上高が急回復したことから、ROA、ROE、経常利益率が良くなってきています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が+7.2%と上昇しています。

7752　リコー

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置し、左下方向へ大きく移動する動きとなっていますので、業績悪化方向にあることを示唆しています。

指標は、2016年度に売上高が減少し、経常利益率が悪化していますが、2017年度に売上高を持ち直せず、経常赤字となっています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が-4.2%と下落しています。

8035　東京エレクトロン

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、上方向へと移動しています。

指標は、急激な売上高の増加によって、ROA、ROE、経常利益率が、２０％台というすばらしい数字になっています。

株価も、3年間の平均伸び率（CAGR）は+65.2%と急激に上昇しています。

電気機器大手９社（第３弾）のポジショニング分析から見えてきたことは？

このポジショニング分析では、マップ上の左側のエリアから右側のエリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高い、という法則があるのですが、今回、その事例はありませんでしたが、今後候補となりうる銘柄として、6902　デンソー、6976　太陽誘電、7751　キヤノンが挙げられます。

また、ポジショニング分析では、右側エリアに位置していて、より右側へ移動する動きのとき、株価は上昇する傾向にあるのですが、6971　京セラがこのタイプになる可能性があります。

以上の銘柄については、今期の業績進捗率に注目していきたいところです。

以上、日経２２５採用銘柄・電気機器セクターの９社（第３弾）を対象に、2015年度、2016年度、2017年度の財務データを元に、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、銘柄ごとに解説しました。

今回で、日経225・電気機器セクター２７銘柄の分析は終了です。

前回分析した銘柄は、

3105　日清紡HD／　6479　ミネベア／　6501　日立製作所／　6503　三菱電機／　6504　富士電機／　6506　安川電機／　6674　GSユアサ／　6701　NEC／　6702　富士通、以上９社でした。

今回対象となるのは、

6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／6770　アルプス電気／6773　パイオニア／6841　横河電機／　6857　アドバンテスト、以上９社となります。

まず最初に、半導体関連市場の動向について確認しておきます。

半導体関連市場の動向は？

エレクトロニクス業界ではスマートフォンの市場が成熟しつつある一方で、自動車やロボット、スマート工場、次世代インフラ、スマートスピーカーなどをはじめとしたホームエレクトロニクスにも注目が集まっています。

この大きな変化に共通した基盤技術としてAIと通信技術が挙げられます。

「IoT」はモノのインターネットということで脚光を浴びましたが、AIと通信技術によってモノがインテリジェント化することで「IoT」に本格的な価値が与えられています。
AIによって情報や言語、音声などさまざまなデータが解析・学習されますが、それに伴い処理されるデータ量が大幅に増加しており、メモリーの需要をけん引しています。

また高速処理や効率化も求められており半導体の微細化も加速させています。今後は画像データをはじめとしたリッチデータ処理の増加やブロックチェーン技術の広がりに伴い、加速度的にデータ量が増加するとみられ、微細化や大容量化はさらに求められていくと見られています。
本格的なAIの普及にとって、高度化された通信は非常に重要なインフラとなります。

実用化を目前に控えた5Gは、その高速かつ低遅延という特徴によりARや3D画像、自動運転、セキュリティ、産業分野などリアルタイム性が要求されるアプリケーションにおいて採用され、AIの導入とともに新市場を創出するものとして期待されています。

5Gに向けた技術開発は実用レベルに近づいており、CPUや通信デバイス、レーザーなどの化合物半導体の需要拡大にも寄与しています。
通信とAIにより、これまで通信とは無縁だった機器がネットワークにつながり始めています。これはエッジコンピューティングの重要性が高まっていることを示しています。

MEMSなどをベースにしたセンサー技術や低消費電力技術の進歩も目覚ましく、新しいセンサーを活用したサービスの創出も期待されており、エッジデバイス向けの半導体にも注目が集まっています。

（以上、富士キメラ総研HPより引用）

日経２２５・電気機器９社（第２弾）の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した９社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他者との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした電気機器９社は？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で電気機器セクター２７社のうちの９社です。

既に９社については、前回ブログで紹介していますので、今回は次の９社ということになります。

証券コードが若い順に選択しています。

6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／6770　アルプス電気／6773　パイオニア／6841　横河電機／　6857　アドバンテスト

なお、次回分析する最後の９社は次のとおりです。

6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　大日本スクリーン／　7751　キヤノン／　7752　リコー／　8035　東京エレクトロニクス

各銘柄の特徴は？

6703　OKI

祖業の情報通信システムのほかプリンタ、ATM、EMSの４本柱。社会インフラシステム育成。

6724　セイコーエプソン

インクジェットプリンタ（IJP)国内首位級。インク消耗品が高採算。ビジネス用とにも進出。

6752　パナソニック

総合家電大手。AV機器、白モノ家電が主力。電池などのデバイス事業、照明、住宅設備も展開。

6758　ソニー

AV機器大手。海外でブランド力絶大。イメージセンサー、ゲーム、映画・音楽分野に重点。

6762　TDK

電子部品大手。収益柱はHDD用磁気ヘッド。コンデンサーなど受動部品、２次電池も展開。

6770　アルプス電気

電子部品大手。金型の精密加工技術に強み。売上高の６割が自動車関連。子会社にアルパイン等。

6773　パイオニア

家庭用AV機器、DJ機器から撤退。カーナビ、オーディオ等カーエレ専業に。新興国開拓。

6841　横河電機

工業計器首位。制御機器に重点。海外攻勢強める。国内制御の販売・サービス体制再編し分社化。

6857　アドバンテスト

半導体検査装置で世界シェア拡大、DRAMは首位。非メモリ用も有力。電子ビーム露光装置も。

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

電気機器大手９社（第２弾）の３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

電気機器大手９社（第２弾）を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

全銘柄が３月決算となっています。

電気機器大手９社（第２弾）の３年間のポジショニングの変化は？

電気機器大手９社（第２弾）の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

6703　OKI

ポジショニングマップは、左上側エリアに位置し、２０１６年度に収益性が悪くなり、２０１７年度には回復しつつあるように見えます。

指標を見ると、売上高が減少傾向を示しており、経常利益率はなんとかプラスに戻しているという状況です。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が-5.8%と下落しています。

6724　セイコーエプソン

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、年々左側へ移動していますので、収益性が悪くなっていることが窺えます。

指標は、２０１６年度に売上が減少していますが、２０１７年度には回復しています。しかし、経常利益率が下がってきており、このことからも収益力が低下しつつあることがわかります。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+2.0%と低い伸びとなっています。

6752　パナソニック

ポジショニングマップは、左上側エリアから右上側エリアへと移りつつあります。

これは、今回実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となりますが、株価を見ると、確かに３年間の平均伸び率（CAGR）が+21.3%と高い伸びを示しており、今回もこの法則が当たっていることを証明しました。

指標は、ROA、ROE、経常利益率が伸びてきています。

売上高は、２０１５年度、２０１６年度と減少していますが、２０１７年度には急回復する動きとなっています。

２０１６年度、２０１７年度と連続でフリーキャッシュフローがマイナスとなっていますので、大掛かりな投資があったことを示唆しています。

6758　ソニー

ポジショニングマップは、左下側エリアから右下側エリアへと移りつつあります。

これは、上述のパナソニック同様、今回実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となりますが、株価を見ると、確かに３年間の平均伸び率（CAGR）が+33.4%と高い伸びを示しており、この銘柄でもこの法則が当たっていることを証明しました。

指標は、ROA、ROE、経常利益率が伸びてきています。

売上高は、２０１５年度、２０１６年度と減少していますが、２０１７年度には急回復する動きとなっています。

２０１５年度、２０１６年度と連続でフリーキャッシュフローがマイナスとなっていますので、大掛かりな投資があったことを示唆しています。

6762　TDK

ポジショニングマップは、右下側エリアから左下側エリアへと移りつつあります。

指標は、2016年度の経常利益率が二ケタ台と急激に上昇しており、それがポジショニングマップ上の2016年度の位置取りに現れているようです。2017年度には一ケタ台へと戻っていますので、この反動の部分が、2017年度に左下側エリアへ移動してしまった要因になっているようです。

売上高は順調に伸びてきています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が+23.9%と高い伸びを示しています。

6770　アルプス電気

ポジショニングマップは、右上側エリアに位置し、2015年度から2016年度にかけて左側に移動していますが、2017年度には2015年度のポジションを越えて、右側へ移動する動きになっています。

これは、2016年度に収益性が悪くなったが、2017年度に急回復し、収益力が過去2年間より良くなったことを示唆しています。

指標は、売上高が2016年度に減少し、経常利益率も下がっていますが、2017年度には売上高が二ケタ台の伸びを示し、経常利益率も良くなっています。

ポジショニング分析の場合、右側エリアで、より右側へ移動する動きのとき、株価は上昇する傾向にあるのですが、株価を見ると、3年間の平均伸び率（CAGR）が+15.3%と上昇しています。

6773　パイオニア

ポジショニングマップは、左上側エリアに位置し、年々左側へ移動しています。

これは、毎期収益力が弱くなっていることを示唆しているのですが、実際の指標は、売上高が3年連続の減少、ROA,ROE、経常利益率もマイナスに転じていますので、このポジションの動きに合致した結果となっています。

株価は、3年間の平均伸び率（CAGR）が-23.1%と下落しています。

6841　横河電機

ポジショニングマップは、右下側エリアに位置し、それほど大きな動きにはなっていません。

指標は、売上高が2016年度に減少していますが、2017年度には回復しています。

経常利益率は年々低下傾向にあります。

この業績だけ見ると、株価的には下げているように感じるのですが、実際には、3年間の平均伸び率（CAGR）は+37.5%と大きく上昇しています。

何か大きな受注があったとか、インパクトのあるニュースがあったのでしょうか。

6857　アドバンテスト

ポジショニングマップは、若干左下側エリアから右下側エリアへと2016年度に移り、2017年度には更に右側へと移動しています。

これは今回実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となりますが、実際の株価も、3年間の平均伸び率（CAGR)は+46.3%と大幅な伸びを示しています。

指標は、売上高は減少傾向にありましたが、2017年度に急回復し、ROA、ROE、経常利益率、自己資本比率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー、が年々良くなってきています。

電気機器大手９社（第2弾）のポジショニング分析から見えてきたことは？

このポジショニング分析では、マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高い、という法則があるのですが、今回、6752　パナソニック、6758　ソニー、6857　アドバンテストで見ることができました。

前回は、6501　日立、6506　安川電機、6702　富士通で見られました。

銘柄をスクリーニングする際の一つの目安として使える判断基準だと思います。

以上、日経２２５採用銘柄・電気機器セクターの９社（第2弾）を対象に、2015年度、2016年度、2017年度の財務データを元に、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、銘柄ごとに解説しました。

次回は、日経２２５・電気機器セクター（第３弾）　最後の９社を対象に分析します。

この「電気製品」セクターには２７社が採用されていますが、３つに分けて、９社ずつ分析し、最後に、２７社すべてのポジショニングマップを示す予定です。

まず最初に、エレクトロニクス市場の動向について確認しておきます。

エレクトロニクス市場の動向は？

2017年から2018年１Qにかけて、世界のエレクトロニクス市場は、中国スマートフォン需要の低迷により、エレクトロニクス市場全体としても厳しい状況となりました。

民生機器向けを主軸としていたエレクトロニクスメーカーやデバイスメーカーでは、スマートフォンから、ヘッドマウントディスプレイや、スマートスピーカー、電気自動車などの新製品／高付加価値製品へと方向転換を進めている状況にあります。

AV機器市場では、2017年はOLED-TV、据置型ゲーム機、ヘッドマウントディスプレイ市場が拡大しました。いずれも新製品として市場が立ち上がりつつある製品であり、今後二桁成長が期待されています。

また、LCD-TVやレコーダーなどでは「東京オリンピック」による特需の影響で2019年から2020年にかけて一時的に需要が拡大すると予測されています。

白物家電市場においては、2017年にルームエアコンが中国で急増したことを受け、白物家電全体としても高成長を記録しました。しかし、需要の先食いによる反動により、2018年は前年比マイナス成長となる見込みです。
情報通信機器市場では、スマートフォンの成長率が鈍化したことにより、2017年の市場全体としてはマイナス成長となりました。

一方、2017年はスマートスピーカーが急拡大し、スマートウォッチ市場ではスマートフォン連携を必要としない「Apple Watch Series 3」の販売が好調でした。スマートスピーカーは他の製品に機能が統合されていくことで市場は鈍化する見通しですが、これらの動きはスマートホームのような新しい市場の創出を示唆しているようです。

モビリティ・産機、車載電装機器では次世代自動車、車載カメラ、ミリ波レーダーが増加する見通しです。自動運転を視野に入れた拡大や、次世代自動車は中国での電気自動車の市場拡大が期待されています。

産機ではドローン、監視カメラの拡大が期待されており、北米や欧州でビジネス用途での利用が活発化しています。

ユニット製品としてはスマートフォンで採用される有機ELディスプレイが増加しており、LCDからの代替で市場を拡大していく見込みです。

小型カメラモジュールもスマートフォン向けが多く、市場の伸びは鈍化するとみられますが、デュアルカメラや虹彩認証用カメラの搭載拡大などの高付加価値化が進められる見込みです。

（以上、富士キメラ総研HPより引用）

日経２２５・電気機器９社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した９社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他者との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした電気機器９社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で電気機器セクター２７社のうちの９社です。

証券コードが若い順に選択しています。

3105　日清紡HD／　6479　ミネベア／　6501　日立製作所／　6503　三菱電機／　6504　富士電機／　6506　安川電機／　6674　GSユアサ／　6701　NEC／　6702　富士通

なお、他の１８社は次のとおりです。

6703　OKI／　6724　セイコーエプソン／　6752　パナソニック／　6758　ソニー／　6762　TDK／　6770　アルプス電気／　6773　パイオニア／　6841　横河電機／　6857　アドバンテスト／　6902　デンソー／　6952　カシオ計算機／　6954　ファナック／　6971　京セラ／　6976　太陽誘電／　7735　大日本スクリーン／　7751　キヤノン／　7752　リコー／　8035　東京エレクトロニクス

各銘柄の特徴は？

3105　日清紡HD

綿紡績名門。ブレーキ摩擦財はM&Aで世界トップ。半導体や防災無線も。不動産が安定収益源。

6479　ミネベア

極小ベアリングで世界トップシェア６割。スマホ用バックライトも。17年1月ミツミ電機と経営統合。

6501　日立製作所

総合電機・重電首位で事業広範囲。総合路線見直し、インフラ系重視の戦略に。海外事業を拡大。

6503　三菱電機

総合電機大手。FAが収益柱。空調「霧ケ峰」や太陽光発電を含む家電、電力用半導体に特長。

6504　富士電機

重電大手。火力発電設備は海外中心、パワーエレ機器や自販機、電力用半導体も。収益は下期偏重。

6506　安川電機

独自制御技術でサーボモーターとインバーター世界首位。産業用ロボットも累積世界台数首位。

6674　GSユアサ

車載用鉛電池、産業用電池電源が主力。鉛蓄電池で世界２位。リチウムイオン電池の育成注力。

6701　NEC

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。顔認証技術の国内外での展開を進める。

6702　富士通

ITサービス、サーバーで国内首位。欧州で存在感。官公庁・金融向け多い。非コア分社化推進。

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

電気機器大手９社の３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

電気機器大手９社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

6506　安川電機が2月決算で、他の８銘柄は３月決算となっています。

電気機器大手９社の３年間のポジショニングの変化は？

電気機器大手９社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

全体として、２０１５年度の位置から、２０１６年度は左下側に移動し、２０１７年度は右上側に移動しているように見えます。

これは、２０１６年度に収益性と効率性が少し悪くなり、２０１７年度に回復したと解釈できると思います。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

3105　日清紡HD

ポジショニングマップは、左下側エリアに位置し、２０１６年度に収益性が悪くなっていますが、２０１７年度には２０１５年度のポジションを越えて右側へ移動していますので、収益力が強くなってきていることを示しています。

指標を見ると、売上高は減少傾向にあるのですが、ROEが２０１７年度に二ケタ台に伸びていること、経常利益率、自己資本比率、キャッシュフローマージンが改善しています。

また、２０１６年度に大掛かりな投資をしているようです。

何か、不採算事業を止めて効率化を図りながら、収益の見込まれる事業に集中する戦略を採っているように感じられます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が+9.4%と上昇しています。

6479　ミネベア

ポジショニングマップは、右側エリアでの動きとなっていまが、年々右側へ移動していますので、収益性が高まっているのと、一旦、効率性が悪くなり、２０１７年度には改善する動きをしています。

指標は、売上高の伸びが目を引きます。２０１６年度には伸びが鈍化していますが、２０１７年度に３７%台の増加ということで、総資産回転率との関係で見れば、２０１５年度の２０%を超える売上増加で、生産を強化したにもかかわらず、２０１６年度には売上が鈍化、その影響で棚卸資産が増加したが、２０１７年度の売上急増で適正在庫になった、ということでしょうか。

ROA、ROEも二ケタ台に伸ばし、経常利益率も年々上昇となっています。

この売上急増のインパクトが大きかったのか、株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が+60.9%と大きく上昇しています。

6501　日立製作所

ポジショニングマップは、若干左下側エリアの位置から中心下、そして、右下側エリアへと移動しています。

これは、このブログで実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となります。

指標は、ROA、ROE、経常利益率が伸びてきていますし、それに伴い自己資本比率も高くなってきています。

２０１６年度に売上高が減少していますが、２０１５年度にフリーキャッシュフローが減少していますので、投資をして、何か事業集約のような動きがあったことを示唆していると思います。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が+21.0%と上昇しています。

6503　三菱電機

ポジショニングマップは、右側エリアに位置し、年々少しずつ右側へ移動しているように見えます。これは、着実に収益力が強くなってきていることを示してします。

指標は、売上高が２０１６年度に減少していますが、２０１７年度に回復し、ROA、ROE、経常利益率も改善し、自己資本比率も高くなってきています。

徐々に業績が良くなってきているように感じます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+20.1%と上昇しています。

6504　富士電機

ポジショニングマップは、中心下に位置し、大きな動きはないのですが、２０１５年度の位置から、２０１７年度には右側へと移動し、収益力が強まっていることを示唆しています。

指標は、売上高が２０１６年度に減少していますが、２０１７年度に回復し、ROA、ROE、経常利益率も改善し、自己資本比率も高くなってきています。

徐々に業績が良くなってきているように感じます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+36.4%と上昇しています。

6506　安川電機

ポジショニングマップは、若干左側エリアの位置から右側エリアへと移動しています。

これは、このブログで実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となります。

指標は、売上高が２０１６年度に減少していますが、２０１７年度に急回復し、ROA、ROE、経常利益率も二ケタ台になっていますし、自己資本比率も高くなってきています。

キャッシュフローマージンも年々高くなってきており、２０１７年度には二ケタ台に乗せました。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が、なんと+92.7%と上昇しており、約４倍弱の伸び。今年のテンバーガー銘柄になるのでしょうか。

6674　GSユアサ

ポジショニングマップは、若干左側エリアから右側エリアへ移動したのですが、また、左側エリアへ移動する動きとなっています。

指標は、経常利益率がそれほど改善されていませんが、売上高が減少傾向から２０１７年度に急回復しています。

今後この売上増加が続けば、ポジションは右側エリアへ移る動きとなりますので、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄は、株価が上昇する」というポジショニング分析の法則から言えば、今期業績予想に注目だと思います。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が、+9.8%と上昇しています。

6701　NEC

ポジショニングマップは、左側エリアに位置し、大きな動きはありません。

指標は、売上高が減少傾向を示す中、２０１７年度には回復しており、経常利益率が改善しています。この売上の伸びが続けば良いのですが。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR）が+2.6%と９銘柄中最低の伸びとなっています。

6702　富士通

ポジショニングマップは、左上側エリアから右上エリアへと移りつつあります。これはまさに、このブログで実践しているポジショニング分析で示されている「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇する」という法則性が再現された事例となります。

指標は、売上高は減少傾向なのですが、ROA、ROEが改善しており、経常利益率、自己資本比率は高まってきています。

総資産回転率の数値も９社中最も良い数値になっていますので、高い効率性を示しています。

フリーキャッシュフローも増加してきていますので、今後、更なる成長投資がしやすい状況にもあると言えます。

株価は、３年間の平均伸び率（CAGR)が、+25.4%と上昇しています。

この銘柄も、これからの動きに注目だと思います。

電気機器大手９社のポジショニング分析から見えてきたことは？

これまで他のセクターでも見てきたことですが、今回も、6501　日立、6506　安川電機、6702　富士通で、マップ上の左側のエリアから右側エリアへ移動しつつある銘柄の株価伸び率は高い、という、ポジショニング分析における法則性を示していました。

また、右側エリアで、年々更に右側へと移動している銘柄の株価も上昇するという、現象も、6479　ミネベア、6503　三菱電機でも見られました。

銘柄をスクリーニングする際のひとつの目安として使える判断基準だと思います。

ポジショニング分析の結果からは、6702　富士通に注目だと思います。

以上、日経２２５採用銘柄・電気機器セクターの９社を対象に、2015年度、2016年度、2017年度の財務データを元に、因子分析を実行の上、その結果（因子得点）をポジショニングマップ上に示し、銘柄ごとに解説しました。

次回は、日経２２５・電気機器セクター（第2回目）　９社を対象に分析します。

まず最初に、医薬品業界の動向について確認しておきます。

医薬品業界の動向は？

薬局・薬店・ドラッグストアなどで販売されている医薬品のことを、OTC（Over the counter）医薬品と言い、主に医師が処方する医薬品（医療用医薬品）と区別されています。

2014年よりOTCが免税対象となったことで、2015年にはインバウンド（訪日外国人客）需要が急拡大しました。2016年以降はインバウンド需要も一段落しましたが、引き続き安定推移しており、新製品発売による国内市場の活性化と併せて目薬、解熱鎮痛剤、パップ剤・プラスター、ビタミン剤が好調に推移しました。

一方、指定医薬部外品における主要薬効（製品）であるドリンク剤やミニドリンク剤は、特定保健用食品を含む健康飲料や一般飲料などとの競争激化などにより減少が続いています。

2017年のOTC市場は、新製品投入により市場活性化を果たした一部の薬効（製品）の貢献と、一段落した感はあるものの引き続きインバウンド（訪日外国人客）需要の安定推移などを背景に成長しました。一方、国内需要に限定すると市場の伸び悩み傾向の継続がみられる状況にあり、インバウンド需要が市場に与える影響度合いも低下しています。

2018年の市況について、各薬効（製品）において定期的なリニューアルによる新製品投入が図られているほか、引き続きインバウンド（訪日外国人客）需要の取り込みや国内市場の活性化などにより目薬や解熱鎮痛剤などで成長が期待されますが、全般的にインバウンド需要が落ち着いたこともあり、市場に与える影響は限定的であるとみられています。また、ドリンク剤・ミニドリンク剤、胃腸薬、水虫薬などは縮小基調とみられ、OTC市場全体の成長は継続するものの、成長率は鈍化するものと見込まれています。

（以上、矢野経済研究所プレスリリースより引用）

日経２２５・医薬品大手８社の３年間のポジショニングの動きでわかることは？

ポジショニングマップ上に示した８社の３年間のポジション変化を見ることができれば、他者との相対的な位置関係と、その位置取りの変化、加えて、その変化が業績に対してどのような意味を持つのか、が明らかとなり、そして、株価の動きとの関係について、自ら判断することができるようになります。

今回分析対象とした医薬品大手８社とは？

今回対象としたのは、日経２２５採用銘柄で医薬品セクターの８社です。

4502　武田薬品工業／　4503　アステラス製薬／　4506　大日本住友製薬／　4507　塩野義製薬／　4519　中外製薬／　4523　エーザイ／　4568　第一三共／　4578　大塚HD

本来ですと、同セクターは９社により構成されますが、4151　協和発酵バイオが2016年に会計方針を変更し、3年間の財務データが連続性を担保できないため、今回の分析からは除外しています。

次期決算が明らかとなれば、他の銘柄とともに分析対象として加える予定です。

各銘柄の特徴は？

4502　武田薬品工業

国内製薬首位。がん、中枢神経、消化器領域に重点置き、M&Aや事業売却で選択と集中を進める

4503　アステラス製薬

医薬品国内2位。新薬に特化。泌尿器、移植分野に加え、米国社買収で抗がん剤を第3の柱に育成。

4506　大日本住友製薬

医療用医薬品準大手、住友化学傘下。買収で米国へ展開。研究開発は精神神経領域とがんに重点。

4507　塩野義製薬

抗HV薬が大型製品に。感染症、疼痛・中枢神経領域に強み。米国に積極展開。欧州、アジア開拓。

4519　中外製薬

ロシュ傘下の医薬品大手。抗がん剤が主力。骨・関節領域、抗体技術にも強み。タミフルの販売元。

4523　エーザイ

神経系、消化器系に強み。認知症薬、抗潰瘍薬を世界展開。米MGI買収でがん関連分野に注力。

4568　第一三共

国内製薬大手。循環器と感染症薬強い。がん注力。インド子会社の売却で新興国事業振り出し。

4578　大塚HD

国内製薬大手で抗精神病薬が主力。ポカリスウェットなど機能性食品も拡大。世界９０ヵ所に工場。

（以上、Yahooファイナンスの企業情報より引用）

医薬品大手８社の３年間の業績をマーケティング分析手法を使って分析した結果は？

医薬品大手８社を分析する指標は８つ（ROA、ROE、売上高経常利益率、総資産回転率、自己資本比率、売上高成長率、キャッシュフローマージン、フリーキャッシュフロー）です。

８つの指標を選んだ理由については、マーケティング分析手法を応用した株スクリーニングに使用する８つの指標は？で説明していますので、そちらを参考にしてください。

そして、今回の分析対象期間は、２０１５年度、２０１６年度、２０１７年度です。

大塚HDが１２月決算で、他の７銘柄は３月決算となっています。

医薬品大手８社の３年間のポジショニングの変化は？

医薬品大手８社の３期分の財務データから８つの指標を算出し、マーケティング分析手法の一つである因子分析を実施。

その因子得点を求め、ポジショニングマップ上に示しました。

◆は２０１５年度、■は２０１６年度、▲は２０１７年度を示しています。

この後、個別に分析・検証します。

各銘柄のポジショニングの変化は？

医薬品大手８社の各銘柄ごとの分析結果を、証券コードの若い順に紹介します。

4502　武田薬品工業

ポジショニングマップは、左下側エリアから右下側エリアへと移ってきていますので、「左側エリアから右側エリアへ移りつつある銘柄の株価は上昇している」というポジショニング分析の法則から言えば、株価は上昇しているとの判断になるのですが、実際には、+0.5%の僅かな上昇に留まっています。

同社の積極的なM&Aに対する懐疑的な見方が影響しているのでしょうか、今年初めには大型のM&Aを発表していました。